アーカイブ:2019年 11月 04日
-
■期首繰越工事、年度内受注工事ともに施工進捗が順調 中堅ゼネコンのソネック<1768>(東1)は1日、第2四半期業績予想を上方修正した。 上方修正の理由としては、売上高は、期首繰越工事、年度内受注工事ともに施工進捗が順…
-
寿スピリッツ<2222>(東1)は、11月1日に一斉に3店舗を渋谷に新規オープンした。 店舗名は、フランセ エキュートエディション渋谷店、バターバトラーエキュートエディション渋谷店、Now on Cheese♪(ナウ…
-
■当初予想の減益予想から一転、増収増益を見込む 日本パレットプール<4690>(JQS)は1日、今期20年3月期業績予想を上方修正した。その結果、当初予想の減益予想から一転、増収増益を見込む。 修正理由としては、売上高…
-
■化石燃料から再生可能エネルギーへのエネルギーシフトが進展 再生エネルギー発電と開発・運営のレノバ<9519>(東1)は1日、第2四半期決算の発表と共に、通期業績予想を上方修正した。 2020年以降の温暖化対策の国際枠…
-
■WebブラウザからARマーカーの読み取りに関する技術を開発 スターティアホールディングス<3393>(東1)のグループ企業、スターティアラボは、WebブラウザからARマーカーの読み取りに関する新たな技術を開発し、特許…
-
■第3四半期以降に計画していた一部好採算の大口案件を前倒しで計上 製薬・医薬・食品業界向け包装関連機械のミューチュアル<2773>(JQS)は1日、第2四半期の業績予想を上方修正した。 上方修正の要因は、個別業績で、第…
-
■潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」は国内は苦戦したが、海外市場では好調 ゼリア新薬工業<4559>(東1)は1日、20年3月期第2四半期決算と自社株買いを発表した。 今期20年3月期第2四半期連結業績は、売上高303億…
-
■通期予想と期末配当を上方修正 ビル空調計装工事の日本電技<1723>(JQS)の今期第2四半期は、大幅増収増益で黒字転換となった。また、好業績が予想されるため、通期予想と期末配当を上方修正した。 今期20年3月期第2…
-
【11月の株主優待】(2)ファーストブラザーズ<3454>(東1)優待品=クオカード売買単位=100株直近株価=1218円大江戸温泉リート投資法人<3472>(東R)優待品=宿泊割引券売買単位=1株直近株価=98900…
-
【11月の株主優待】(1)タマホーム<1419>(東1)優待品=クオカード売買単位=100株直近株価=1894円ファーストコーポレーション<1430>(東1)優待品=クオカード売買単位=100株直近株価=706円E・J…
-
■「コリア・ファティーグ」(韓国疲れ)どころかウンザリ
「コリア・ファティーグ」(韓国疲れ)という言葉があるが、いまではそれを超えてウンザリというか付き合いたくないという感が強い。
ファティーグ=疲れというものを知ら…
-
■取得期間は11月5日から3月31日まで 伝動用ベルトのニッタ<5186>(東1)は1日、自社株買いを発表した。 取得株数は30万株(上限)、取得価額は11億円(上限)で、取得期間は、19年11月5日から20年3月31…
-
■営業・経常利益ともに前回予想を90%以上上回る エムケイシステム<3910>(JQS)は、1日引け後、今期20年3月期第2四半期連結業績予想の上方修正を発表した。 同社は、社会労務士保険事務所等向け保険申請システムの…
カテゴリー別記事情報
ピックアップ記事
-
2024-2-16
楽天モバイルと米AST、衛星と携帯の直接通信で日本全域をカバ■衛星とスマートフォンでブロードバンド通…
-
2024-2-9
■2027年には新たな「スペース・マウンテン」がオープン予定
オリエンタルランド<4661>(東…
-
2024-2-8
■電気工事株も業績上方修正と増配で注目
超強気相場の中で、電力株が業績上方修正や増配などで注目さ…
-
2024-2-6
KDDI<9433>(東証プライム)、三菱商事<8058>(東証プライム)、ローソン<2651>(…
-
2024-1-16
■パワプロ30周年×プロスピ20周年
コナミグループ<9766>(東証プライム)のコナミデジタル…
ピックアップ記事
-
■投資家注目の適正株価発見ツール
日銀の価格発見機能が不全になる可能性がある中、自己株式取得が新…
-
■「売られ過ぎシグナル」を発信の自己株式取得株は浮上余地をアピール
マーケットの現在の投資家心理…
-
■銀行株投資の選択肢
多くの銀行株の中から投資対象を選ぶ際には、PBR1倍割れやPER1ケタ台、…
-
■銀行と半導体、どちらが市場をリードする?
今週は、週明けから「タカさんチーム」の出番が続きそう…
アーカイブ
「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。