ソニーはジャパンディスプレイの好決算など意識され後場も堅調保つ

sony ソニー

 ソニー<6758>(東1)は3470円(110円高)前後で推移し、後場、中国の人民元切り上げ報道を受けて日経平均が一時226円安まで急落した局面でも3408円(50円高)を下値に強い相場となっている。NYダウの240ドル高や対ユーロでの円安基調に加え、保険事業子会社ソニーフィナンシャルホールディングス<8729>(東1)に対して野村證券、ゴールドマン・サックス証券が目標株価を引き上げたこと、同社と日立製作所<6501>(東1)東芝<6502>(東1)の液晶事業が2012年に統合して誕生したジャパンディスプレイ<6740>(東1)の四半期決算がソニー出身の有賀修二社長のもとで大幅に改善したことなどを材料視する様子がある。

 第1四半期決算は7月31日に発表済みで、スマートフォンの販売計画を年間3000万台から2700万台に下方修正したためか株価は8月6日まで6日続落となったが、今期の営業利益4.6倍、完全黒字化の見通しは据え置いた。関連会社の好調は業績回復にとって悪い話ではなく、外部要因に不透明感がある中で業績回復株や好業績株を見直す動きの一環と見られている。

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