ホンダが2026年からF1復帰を発表、カーボンニュートラルと電動化の両立を目指す

■アストン・マーティンと共にチャンピオンを狙う

 2026年からホンダ(本田技研工業)<7267>(東証プライム)は、2021年に撤退していたFIAフォーミュラ・ワン世界選手権(F1)への参戦を発表した。この参戦に伴い、Aston Martin Aramco Cognizant Formula One Team(アストンマーティン・アラムコ・コグニザント・フォーミュラ・ワン・チーム)との間で、新レギュレーションに基づくパワーユニットの供給契約を結ぶことになった。

 F1は、2030年までにカーボンニュートラルを実現することを目指しており、2026年以降は100%カーボンニュートラル燃料の使用が義務付けられる。さらに、エンジンと電動モーターの出力比率も変更され、エンジン出力と電動モーター出力が同等になる新システムが導入される。

 同社は、これらの新レギュレーションに合致するため、F1参戦を決定した。カーボンニュートラルの方向性と一致するこの決断は、将来の技術開発に大きな意義を持つ。2022年からは、モータースポーツ活動を統括するホンダ・レーシング(HRC)が、F1パワーユニットの開発とレース参戦・運営を担当する。

■小型・軽量・高出力のモーターとバッテリー開発が鍵

 ホンダの三部敏宏代表執行役社長は、F1が同社のカーボンニュートラルの方向性と合致するサステナブルな存在であり、電動化技術の促進に役立つプラットフォームであるとコメントしている。新たなレギュレーションでは、小型・軽量・高出力のモーターや大電力バッテリーのマネジメント技術が成功の鍵となる。これらの技術とノウハウは、量産電動車の競争力向上にもつながると期待されている。

 また、Aston Martin Aramco Cognizant Formula One Teamとのパートナーシップにより、2026年から共にチャンピオンを目指すことになった。FIAが環境保全とレース活動の共存を図るために導入した新レギュレーションへのチャレンジングな決断に敬意を表し、Formula One Groupにも感謝の意を示している。

 同社の参戦は、持続可能な未来への取り組みと電動化技術の進化に対する積極的な姿勢を反映している。2026年以降のF1は、カーボンニュートラル燃料の使用とエンジンと電動モーターの出力バランスの変化により、より持続可能なレースシリーズへと進化することが期待されている。

 F1参戦により、電動化技術の研究開発が進み、競技車両から得られるノウハウは量産車にも活かされる可能性がある。さらに、将来の分野にも展開される可能性があるeVTOLなど、さまざまな領域での応用も期待されている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  2. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…
  3. ■金融政策転換が映す相場の地殻変動、投資視点は次の段階へ  長期にわたり株式市場を押し上げてきた金…
  4. ■為替が握る業績相場の行方、円安継続が選別相場を加速  株式市場が金融環境主導の相場から業績重視の…
  5.  再生可能エネルギーの次を見据えた次世代エネルギー分野では、実用化への距離が縮まりつつある核融合発電…
  6. ■AI圏外で存在感を増すディープ・テック、次世代エネルギー関連株に再評価余地  ハイテク株市場では…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る