日本スキー場開発の7月期は各スキー場で販売単価が改善するなど2ケタ増収増益

■新規のめいほうスキー場が貢献し、スキー場来場者総数は11.0%増加

 日本スキー場開発<6040>(東マ)は3日、15年7月期の連結業績を発表した。

 売上高は前年同期比19.8%増の58億82百万円、営業利益は同24.9%増の9億5百万円、経常利益は同12.7%増の8億45百万円、純利益は同35,7%増の7億6百万円と2ケタ増収増益を達成した。

 同社グループは、連結子会社10社で構成。スキー場7箇所の運営(長野5、群馬1、岐阜1)の他に、HAKUBA VALLEYエリアを中心に10店舗のスキーレンタルショップを展開するスパイシーの営業体制で事業に取組んでいる。

 ウィンターシーズンにおいては、HAKUBA VALLEYを中心としたスキー場では、豪州や台湾、中国(香港含む)に加え、タイ、シンガポール等のASEAN諸国及び欧州等から前シーズンを上回る外国人が来場した。営業面では、課題として取組んだ各スキー場での販売単価の改善が奏功したことと、新規のめいほうスキー場(昨年10月同グループに)が貢献し、売上高、営業利益とも増加した。スキー場来場者総数は1,550千人(前年同期比11.0%増)となった。

 グリーンシーズンにおいては、鹿島槍スポーツヴィレッジでは、子供向けサマーキャンプの大型合宿を受注するなどスポーツ合宿の受注が増加。また、竜王マウンテンパークでは、山野草園のプロモーションを強化し、集客に努めるなど、保有する施設及び地元の環境や特徴を活かした営業活動に取組んだ。

 通期業績予想は、売上高65億59百万円(前期比11.5%増)、営業利益10億35百万円(同14.3%増)、経常利益9億93百万円(同17.4%増)、純利益7億18百万円(同1.6%増)と増収増益を見込んでいる。

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