日本のマーケットが大型連休のあと、次に開くのはほぼ１週間先の９月２４日（木）である。再開の時にどう動くかは、「ＮＹダウ次第」である。

そのＮＹダウは、８月２４日のチャイナショック安値１万５３７０ドル（場中値）から９月１７日に同じく場中値で１万６９３３ドルまで約１５６０ドル（１０．１％）上昇した。足元の雇用統計好調など景気堅調から「９月利上げ」は確実とみて材料出尽くし感を狙って見切り発車の相場だったといえる。

ところが、１７日のＦＯＭＣでは９月の利上げを見送った。次は、１０月か１２月に利上げの可能性ということになるが、「この点を相場はまだ織込んでいない。また、上値を押さえられるジメジメした展開となるだろう」（市場関係者）との見方である。

９月利上げを見送った背景には中国など世界景気の先行き不透明感が大きい要因とみられるが、厳しい見方をすれば、アメリカ景気が中国問題などを吸収するだけの力が十分に備わっていないということにもなるだろう。自信のなさということだろう。

このため、今後のＮＹダウは、中国問題の動向にこれまで以上に神経質となることが予想されるし米国自体の景気指標にも敏感となることが予想される。

とくに、ＮＹダウが１カ月弱で１０％上昇したことはこれまでの相場リズムからみても大きいフシに来ているといえる。しかも、チャイナショック直前水準の１万７５００ドルに近づいていることを考え合わせるとＮＹダウは小さな悪材料に反応して急反落する可能性を含んでいるとみておいたほうがよいだろう。

日本では、連休明けには安全保障関連法案は成立しているだろうから、次のステップとしては安倍改造新内閣によるアベノミクス総仕上げを買う相場展開となるものとみられる。

これまでのアベノミクス効果では、大手企業中心に企業業績は大きく向上、例えば２０１３年４月頃の日経平均１株利益９００円前後は現在１２５０円台の最高水準にある。これを好感して今年６月にかけて「高ＲＯＥ相場」を発現、日経平均は６月に２万０９５２円（場中値）まで上昇、２０００年４月以来ほぼ１５年ぶりに２万円の大台に乗せた。

しかし、その後は消費税引き上げの影響、中国経済減速の影響などから日本のＧＤＰが今年４～６月でマイナスとなるなど景気に黄色信号が点滅。日経平均は９月に１万７４１５円まで高値から約３５００円（約１７％）と大きく下げた。

こうした流れから導き出される一つの答えは、「企業業績が堅調な間にＧＤＰ回復の策を打つ」ということだろう。先の自民党総裁選挙で総裁に再選された安倍総裁が引き続き総理として日本経済の再生に取り組む考えを示していることから１０月の新内閣では、とくにアベノミクス成長戦略に力が入るものとみられる。

足元のマーケットでは再生医療関連銘柄が動意となるなど日本の成長を支え、牽引するであろう医療、ロボット、新素材、新燃料などの関連銘柄が前面に出てくるものと思われる。とくに、これらの銘柄は今年前半の相場ではほとんど買われていなかったためジコリは少なく需給関係はとい。

足元では、下げの大きかった銘柄のお迎え相場も予想されるが、相場における主役の座は徐々に材料系テーマ株に移って行くものとみられる。