【アナリスト水田雅展の銘柄診断】トレジャー・ファクトリーは自律調整一巡、今期業績増額の可能性も支援材料に10月高値試す

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 リサイクルショップ運営のトレジャー・ファクトリー<3093>(東1)は12月5日付で東証1部に市場変更した。株価は10月高値2570円後に上げ一服となり、足元は2100円近辺で推移している。ただし中期成長力を評価する流れに変化はなく、今期(15年2月期)業績増額の可能性も支援材料に、自律調整が一巡して10月高値を試す展開だろう。なお1月14日に第3四半期累計(3月~11月)の業績発表を予定している。

 首都圏を中心に総合リユースショップ(総合業態)や服飾専門リユースショップ(服飾業態)などを直営とFCで展開している。前期(14年2月期)末の店舗数は、直営総合業態47店舗、直営服飾業態21店舗、新業態の古着アウトレット1店舗、FC総合業態4店舗の合計73店舗だった。

 関西圏への新規出店を加速させ、13年5月総合業態の関西1号店・神戸新長田店、13年10月服飾業態の関西1号店・尼崎店、14年3月大阪府初出店となる関西3号店の総合業態・岸和田店、7月大阪2号店となる総合業態・八尾店、11月大阪府3号店となる総合業態・東大阪店をオープンした。また新業態のスポーツ・アウトドア用品専門リユースショップ「トレファクスポーツ」は1号店の青葉台店(横浜市)を9月にオープンした。

 ネット通販も強化して13年4月に楽天市場へ出店した。新規事業では10年10月からブランドバッグ&ファッションのオンラインレンタルサービス「Cariru」を運営し、14年7月にはマタニティドレスのレンタルサービスも開始した。

 14年10月には、ファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業を譲り受けた。譲受の内容は「ブランドコレクト」のウェブサイト、フルフィルメントセンター1拠点、ブランドコレクト原宿店1店舗である。ネットでの事業展開を加速するとともに、都心型店舗の新業態を追加してファッションカテゴリーを強化する方針だ。

 今期(15年2月期)の業績(非連結)見通しは、前回予想(4月11日公表)を据え置いて売上高が前期比10.8%増の101億11百万円、営業利益が同4.3%増の7億40百万円、経常利益が同3.1%増の7億53百万円、純利益が同4.5%増の4億36百万円としている。配当予想(14年9月1日付の株式2分割に伴って修正)は年間11円(期末一括)で、株式2分割を考慮すると実質的に前期比2円増配となる。

 テレビCM効果による知名度上昇、新規出店、既存店の収益力強化、一般買取の強化、ネット事業の強化などで増収増益見通しだ。新規出店費用などを考慮して通期見通しを据え置いたが、第2四半期累計(3月~8月)は前年同期比16.2%増収、55.3%営業増益、54.3%経常増益、53.3%最終増益の大幅増収増益で計画を上回り、通期見通しに対する第2四半期累計の進捗率は売上高が48.6%、営業利益が57.8%、経常利益が59.0%、純利益が55.7%と高水準である。月次売上は好調であり通期業績見通しも増額が濃厚だろう。

 月次売上(直営店の店舗売上、前年比速報値)を見ると、14年11月は全店116.7%、既存店107.1%だった。既存店は9ヶ月連続の前年比プラスだった。衣料・服飾雑貨や販売単価の高い生活家電の好調が続いている。11月の新規出店は1店舗で、14年10月末時点の店舗数は合計80店舗となった。

 リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて直営店舗網の拡大や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間10店舗程度の新規出店で100店舗体制構築を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

 なお12月5日付の東証1部への市場変更に伴って、12月2日に立会外分売を実施した。分売株式数は20万株、分売値段は2323円だった。

 株価の動き(14年9月1日付で株式2分割、12月5日付で東証マザーズから東証1部へ市場変更)を見ると、10月30日の高値2570円後は上げ一服の形となり、足元では概ね2100円近辺で推移している。ただし大きく下押す動きは見られない。中期成長力を評価する流れに変化はなく、高値更新後の自律調整局面だろう。

 12月19日の終値2150円を指標面(株式2分割後)で見ると、今期予想PER(会社予想のEPS78円46銭で算出)は27~28近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間11円で算出)は0.5%近辺、前期実績PBR(前期実績に株式2分割を考慮したBPS438円36銭で算出)は4.9倍近辺である。

 週足チャートで見るとサポートラインの13週移動平均線が接近している。調整一巡のタイミングであり、今期業績見通し増額の可能性も支援材料として10月高値を試す展開だろう。

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