インデックスファンドに、ちょっとした革新的な動きが出てきた。それは、もともとＤＣ向けに設定されたインデックスファンドを、一般向けにも販売するという動きだ。
この手の動きは決して新しいものではなく、たとえば２００７年には日興アセットマネジメントが、「年金積立インデックスファンド海外株式」を、ＤＣ向けから一般向けに販売。それに続いてニッセイアセットマネジメントが、２００９年に「ニッセイ日経２２５インデックスファンド」を、同じようにＤＣ向けから一般向けとして販売した。そのメリットは、信託報酬が大幅に下がることだ。
そもそもＤＣ向けファンドは、規模のメリットが期待できることから、一般向けの投資信託に比べて信託報酬率を引き下げている。ＤＣ向けを一般向けに販売すれば、税制メリットは受けられないにしても、ローコスト運用は可能になる。近年、個人の間でもローコスト運用を望む声が増えてきただけに、投資信託会社もその声を無視できなくなってきたのだろう。
直近の動きでは、今年９月に、三井住友アセットマネジメントが設定・運用している４本のＤＣ向け投資信託を、楽天証券が一般向けに販売するようになった。今回、その対象になった三井住友アセットマネジメントの投資信託は、次の４本だ。
日本債券インデックスファンド（運用管理費用：年率０．１７２８％）
ＤＣ外国債券インデックスファンド（同：年率０．２２６８％）
ＤＣ全海外株式インデックスファンド（同：年率０．２７％）
ＤＣ新興国株式インデックスファンド（同：年率０．６０４８％）
さらに、同年１１月にはニッセイアセットマネジメントが、「購入・換金手数料なしシリーズ」のニッセイ国内債券インデックスファンド、ニッセイ外国債券インデックスファンド、ニッセイ外国株式インデックスファンドの信託報酬を大幅に引き下げ、ＤＩＡＭアセットマネジメントも、「たわらノーロード 日経２２５」という、超低コストの新しいインデックスファンドをローンチした。ちなみに同ファンドの信託報酬率は年０．２１０６％で、日経２２５をベンチマークとしたインデックスファンドの中では、最も信託報酬率が低い。
このように、インデックスファンドのコスト引き下げ競争が激化すれば、投資家の視線は自ずと、アクティブファンドのコストは合理的なのかどうかという点に移っていく。
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