川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）の株価は、３３０円～３４０円近辺のモミ合いから上放れて急伸し、１２月２２日に４０７円まで上伸して０８年８月以来の４００円台に乗せた。原油価格下落も好感して今期（１５年３月期）好業績見通しを評価する流れだ。指標面には依然として割安感が強く上値追いの展開だろう。洋上風力発電や海洋資源関連などのテーマ性にも注目したい。

　石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門と、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門、その他事業（北海道地区における不動産賃貸事業など）を展開している。

　１４年４月に発表した中期経営計画では、目標値として１７年３月期売上高４９０億円（近海部門１８０億円、内航部門３１０億円）、営業利益３７億５０百万円（近海部門４億円の赤字、内航部門４１億５０百万円の利益）、経常利益３７億円、純利益２４億円、新造船建造等に対する３年間総額の投資額１３５億円を掲げている。近海部門では船隊大型化、バルク輸送の船隊整備、内航部門では不定期船輸送の船隊整備などを推進する方針だ。

　中期成長に向けた新規分野として、１３年１０月オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立し、日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出した。さらにＬＮＧ（液化天然ガス）輸送分野への参入も検討している。

　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（１０月３１日に売上高を減額）については、売上高が前期比３．２％増の４７１億円、営業利益が同５．２％増の２１億円、経常利益が同０．４％増の２０億円、純利益が同２．４倍の１３億円としている。配当予想は前回予想（４月３０日公表）を据え置いて同１円増配の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　第２四半期累計（４月～９月）は前年同期比３．７％増収、同３６．３％営業減益、同３５．５％経常減益、同３９．２％最終減益だった。近海部門は石炭輸送の高稼働や円安進行が寄与して同８．５％増収、内航部門は不定期船輸送、定期船輸送とも堅調に推移して同１．２％増収だったが、近海部門の市況低迷の長期化や、所有船のドック入りに伴う修繕費の増加で減益だった。

　通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４９．９％、営業利益が３８．２％、経常利益が４０．２％、純利益が３９．３％である。利益進捗率がやや低水準だが、四半期別の営業利益を見ると、所有船のドック入りが集中した第１四半期（４月～６月）が５６百万円の赤字だったのに対して、第２四半期（７月～９月）は８億５９百万円に大幅改善している。

　売上面では通期ベースでも近海部門で石炭・セメントなどのバルク輸送、内航部門で石灰石・石炭などの専用船輸送が堅調に推移する見通しだ。コスト面では船舶量適正化や運航コスト削減の効果に加えて、８月に就航した最新型省エネ船の新造ＲＯＲＯ船「北王丸」も寄与する。さらに原油価格の下落も追い風となる。

　所有船のドック入りが集中して修繕費が増加した影響は一時的で、通期ベースでは営業増益が期待される。純利益については前期計上した船舶売却損失や保有船舶減損損失といった特別損失の一巡も寄与する。なお想定為替レートは１米ドル＝１０５円（前期実績は１米ドル＝９９円５２銭）としている。

　株価の動きを見ると、３３０円～３４０円近辺でのモミ合いから上放れて急伸し、１１月２８日に３７５円を付けて６月高値３６３円を突破した。さらに１２月２２日に４０７円まで上伸して０８年８月以来の４００円台に乗せた。原油価格下落も好感して今期好業績見通しを評価する流れだろう。

　１２月２２日の終値４０６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４円２８銭で算出）は９～１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７５９円７３銭で算出）は０．５倍近辺である。

　日足チャートで見ると目先的にはやや過熱感もあるが、週足チャートで見ると６月高値３６３円を突破して１３週移動平均線がサポートラインの強基調となった。低ＰＥＲ、低ＰＢＲ、高配当利回りで依然として割安感が強く、上値追いの展開だろう。