『石炭から油、そして今、新エネルギー』＝原油相場（ＷＴＩ）が下げている。去る、７日には１バレル・３７ドル台に下げ、今年８月の３８ドル台を下回っている。長期のグラフでみれば２００８年の３３ドル台が下値のフシである。ＯＰＥＣがこのほど現在の日量３０００万バレル規模の生産量を維持すると決めたことが背景となっている。
普通なら物の価格が大きく下がれば、減産や出荷停止などの策を採るものだが、ＯＰＥＣはそうはしなかった。太陽光エネルギー、風力エネルギー、水素エネルギー、バイオエネルギー、メタンハイドレードなど原油に代わる新しいエネルギーが次々と本格的な実用化を迎えようとしており先行き油の需要が減少するため今の間に売っておきたいということかもしれない。
原油価格の下がることは自動車など消費関連にはプラスだが、問題は原油を中心に資源関連の国や企業への影響である。とくに、新興国には資源を軸としている国は多いし、大国のロシアも資源は多く、シェールオイルを手掛けているアメリカにも影響はある。
しかし、大きい流れでみれば、世界は「エネルギーの一大変革の時代」を向かえようとしているのかもしれない。石炭から油に変わったような変化を迎えているようにもみえる。当然、そこには売られる銘柄と買われる銘柄が鮮明となってくる。スイスにある世界最大の商社グレンコアの動向も注視しておく必要があるだろう。
関連記事
ピックアップ記事
-
2025/12/15
ベルシステム２４、ＡＶＩＬＥＮ、伊藤忠商事、ＡＩエージェント共創支援で業務提携■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援 ベルシステム２４ホールディングス＜６… -
2025/12/14
国税庁、令和６事務年度の税務調査結果を公表、追徴税額は過去最高、ＡＩ活用で調査高度化■調査件数拡大と効率化で追徴税額１４３１億円 国税庁は１２月、令和６事務年度における所得税および… -
2025/12/14
【クマ出没と企業活動への影響：調査】企業の６．５％で影響、地域経済への影響が拡大■企業の６．５％がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で４割に迫る 東京商工リサーチ（ＴＳＲ）は…
