シンプロメンテ＜６０８６＞（東マ）は店舗設備・機器メンテナンスサービスを展開している。１６年２月期大幅増益予想で増額余地があり、収益改善基調だ。株価は自律調整が一巡して１１月の年初来高値を目指す展開だろう。

■店舗設備・機器メンテナンスサービス

　大手飲食・小売チェーンを主要顧客として、店舗における内外装および各種設備・機器（厨房機器、給排水・衛生設備、空調・給排気・ダクト設備、電機設備、照明機器、ガス設備、看板、自動ドア・ガラス・鍵・シャッターなど）の不具合を解決するメンテナンスサービスを提供している。

　全国の店舗から２４時間３６５日、修理・メンテナンスの依頼を受け付け、依頼の種類・地域・内容などに応じて全国のメンテナンス協力業者（メンテキーパー）から適切な業者を選定・手配し、店舗の設備・機器等の不具合を解決することが特徴だ。

　事業区分はワンストップメンテナンスサービスとメンテナンスアウトソーシングサービスとしている。

　ワンストップメンテナンスサービスでは、各種設備・機器の突発的なトラブル発生時に対応する緊急メンテナンスサービスを主力として、各種設備・機器の点検・整備・洗浄・清掃を定期的に行う予防メンテナンスサービスも提供している。

　メンテナンスアウトソーシングサービスでは、当社のメンテナンス体制を厨房機器メーカーにＯＥＭ的に提供することで、メーカーのメンテナンス業務のサポートを行っている。

■メンテナンス実績が評価されて売上は順調

　なお１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）９億８０百万円、第２四半期（６月～８月）１２億６６百万円、第３四半期（９月～１１月）１０億７７百万円、第４四半期（１２月～２月）９億８４百万円、営業利益は第１四半期１２百万円、第２四半期５９百万円、第３四半期１４百万円、第４四半期１９百万円だった。外注費等の原価が急騰したため減益だったが、メンテナンス実績が評価されて売上面は順調のようだ。

　１５年２月期末時点の顧客店舗数は外食業界、物販・小売業界、美容・介護業界など合計２万４９９７店舗（１４年２月期末は２万８５０７店舗）、メンテキーパー数は厨房機器関連、給排水関連、空調・ダスト関連、電気関連、ガス設備関連など合計４７４２社（同４８３１社）だった。

　また１５年２月期の配当性向は３６．７％だった。ＲＯＥは１４年２月期比８．１ポイント低下して８．７％、自己資本比率は同２．０ポイント上昇して５２．２％だった。

■１６年２月期第２四半期累計は大幅増収増益

　今期（１６年２月期）第２四半期累計（３月～８月）の非連結業績は売上高が前年同期比１６．０％増の２６億０６百万円、営業利益が同９９．０％増の１億４１百万円、経常利益が同９９．３％増の１億４２百万円、そして純利益が同２．１倍の８８百万円だった。

　売上面では既存顧客の取引アイテムおよび取引エリアの拡大、新規顧客獲得などで受注が順調に増加した。セグメント別売上高は、緊急メンテナンスが同１４．４％増の２２億９２百万円、予防メンテナンスが同４５．１％増の２億６４百万円、メンテナンスアウトソーシングが同１８．６％減の４８百万円だった。対応依頼件数は月平均６９４５件で、前年同期の月平均６５７０件に比べて３７５件増加した。

　利益面では増収効果に加えて、メンテナンス協力業者や部品仕入先の再編などの効果で売上総利益率が改善した。業務効率向上効果なども寄与した。売上総利益率は２２．１％で同１．１ポイント上昇、販管費比率は１６．７％で同１．２ポイント低下した。

　１５年８月末時点の顧客店舗数は全国合計２万５５２５店舗（外食業界１万８９４４店舗、物販・小売業界５８４９店舗、美容・介護業界６７１店舗、その他６１店舗）で、メンテキーパー数（延べ企業数）は全国合計４８６８社（厨房機器関連６７８社、給排水関連８２０社、空調・ダクト関連６２２社、電気関連５２６社、ガス設備・開口部・外構・内外装・その他２２２２社）となった。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）１１億１２百万円、第２四半期（６月～８月）１４億９４百万円、営業利益は第１四半期４６百万円、第２四半期９５百万円だった。

■１６年２月期大幅増益予想で増額余地、収益改善基調

　今期（１６年２月期）の非連結業績予想（４月１４日公表）は、売上高が前期比５．７％増の４５億５３百万円、営業利益が同５１．８％増の１億５８百万円、経常利益が同５１．０％増の１億５９百万円、純利益が同３２．１％増の９３百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１５円（期末一括）で予想配当性向は２７．７％となる。株主還元方針は、長期的かつ総合的に株主利益の向上を図り、持続的に配当を行うことを基本方針としている。

　売上面では新規顧客獲得に向けた継続的な営業活動、取り組みが限定的な既存顧客への修理・修繕業務のアウトソーシング化推進、メンテナンスサービス提供の対象業界の拡大などで増収を見込む。売上総利益率は同１．２ポイント上昇の２２．１％、販管費比率は同０．１ポイント上昇の１８．６％を想定している。

　利益率改善に向けてメンテキーパーのさらなる整備と再編、人材教育プログラム導入による継続的な社員のスキル向上と業務効率向上、既存システムのパフォーマンスアップに向けた継続的な改善を推進する。

　また顧客満足度向上に向けてサービス提供スピードを上げる業務プロセスの再構築、メンテナンス道場を軸とした顧客サポートメニューの強化にも取り組む方針だ。

　前期（１５年２月期）は一部アイテムでの原価上昇、新規顧客での早期シェア確保のための営業的な価格政策などで売上総利益率が低下し、将来の受注拡大を見据えた人員確保による販管費の増加などで大幅減益だったが、メンテキーパー網の再整備などで収益改善を進めている。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５７．２％、営業利益が８９．２％、経常利益が８９．３％、純利益が８４．６％と高水準である。通期業績の会社予想には増額余地があるだろう。メンテナンス業務のアウトソーシング化の流れも背景として、飲食店向けを中心に依頼件数は増加基調であり、業務効率改善も寄与して収益改善基調だろう。

■アウトソーシング化の流れで中期成長期待

　中期成長に向けた重点戦略としては、既存サービスの提供手法の多様化、他社との協業による新サービスの開発、メンテナンス研修を軸としたサポートメニューの強化も推進する。

　ワンストップメンテナンスサービスでは、外食業界以外の物販・小売、理美容、教育、医療・介護、宿泊・娯楽などの業界にも新規顧客開拓を推進する。メンテナンスアウトソーシングサービスでは、サービスをＯＥＭ的に提供する企業の増加を目指すとともに、個人経営店舗向けの提供も視野に入れてシェア拡大を図る方針だ。

　外食業界や小売業界などでは、店舗の老朽化や人手不足の深刻化、店舗の衛生環境改善や従業員の労働環境改善に対する意識の高まりも背景として、メンテナンス業務のアウトソーシング化が一段と進展することが予想される。新規サービス開発なども寄与して中期的に収益拡大が期待される。

■株価は自律調整一巡

　株価の動きを見ると、１１月の年初来高値１２８５円から反落し、利益確定売りや全般地合い悪化の影響で水準を切り下げたが、収益改善基調を評価する流れに変化はなく自律調整の範囲だろう。

　１２月２８日の終値１０９９円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５４円０６銭で算出）は２０～２１倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１５円で算出）は１．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ４８１円２２銭で算出）は２．３倍近辺である。時価総額は約１９億円である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１０％近くまで拡大して目先的な売られ過ぎ感を強めている。また週足チャートで見ると１３週移動平均線を割り込んだが２６週移動平均線近辺で下げ渋る動きだ。自律調整が一巡したようだ。１６年２月期大幅増益予想で増額余地があり、収益改善基調だ。自律調整が一巡して１１月の年初来高値を目指す展開だろう。