日本スキー場開発＜６０４０＞（東マ）は、２３０円安の３６５０円と続急落して始まり、昨年４月２２日の新規株式公開（ＩＰＯ）時につけた上場来安値３６５０円に顔合わせしている。中国株急落を発端とした世界同時株安が続き、きょう８日の日経平均株価が、２５７円安と５日続落してスタートし３日連休を控えていることも重なって、同社株にも手仕舞い売りが増勢となっている。ただ、同社は、今年１月３１日を基準日に株式分割を予定し、この権利付き最終日が１月２６日に迫っていることから、この権利取りで出直る展開も想定され、突っ込み買い妙味を示唆している。暖冬で全国的にスキー場の雪不足が懸念されていたが、寒気の強まりとともに３連休前後から降雪予想が強まっていることもサポート材料となろう。

■連続最高純益更新を積極的なＭ＆Ａやインバウンド需要がサポート

　株式分割は、投資単位当たりの金額を引き下げることによって投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図るとともに同社株の流動性を向上させることを目的に実施するもので、１株を２株に分割する。株式分割に伴い昨年７月から導入している同社運営のスキー場の割引券などを贈呈する株主優待制度は、贈呈枚数などを据え置きとしており、実質的には優待制度は拡充される。

　一方、同社の業績は好調に推移、今７月期業績は、売り上げ６５億５９００万円（前期比１１．５％増）、経常利益９億９３００万円（同１７．４％増）、純利益７億１８００万円（同１．６％増）と予想され、純利益は、前期の過去最高を連続更新する。同社は、長野県、群馬県、岐阜県などに８カ所のスキー場を運営しているが、このうちＨＡＫＵＢＡ　ＶＡＬＬＥＹが、世界的に著名なスキーリゾートで構成される「Ｔｈｅ　Ｍｏｕｎｔａｉｎ　Ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ」から日本で唯一のパートナーとして承認されて参加しており、豪州、香港や東南アジアなどからスキー客が増加、インバウンド（外国人旅行客）需要が好調に推移していることなどが要因となっている。さらに、昨年１０月には交通至便の菅平高原スノーリゾートを運営しているハーレースキーリゾート（長野県上田市）の株式を２億９００万円で取得して子会社化したことも上乗せとなる。

■往って来いの最安値水準で昨年４月、５月のストップ高の急騰特性を再発揮も

　株価は、公開価格３５７０円に対して３９２５円で初値をつけ即ストップ高、さらに昨年５月に発表した前期第３四半期業績が、７月通期業績に対して高利益進捗率を示したことを手掛かりにストップ高して上場来高値７０３０円まで買い進まれるなど急騰特性を発揮した。最高値後は、今期業績が市場コンセンサスをやや下回ることなどから下値確認が続き、株式分割発表では初値に並ぶ３９３０円から４４５０円と５００円高したが、世界同時株安の波及でほぼ往って来いと最安値水準までダメ押しをしている。ディフェンシブ株人気と分割権利取りの再燃で急騰特性を発揮、再度の底上げに進もう。（本紙編集長・浅妻昭治）

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