【株式市場】黒田総裁と首相が相談と伝わるが日経平均は１万５０００円割る
- 2016/2/12 15:34
- 今日のマーケット
◆日経平均の終値は１万４９５２円６１銭（７６０円７８銭安）、ＴＯＰＩＸは１１９６．２８ポイント（６８．６８ポイント安）、出来高概算（東証１部）はＳＱ算出が加わり４７億４１６万株
１２日後場の東京株式市場は、黒田日銀総裁が正午頃に首相官邸に入り相談と伝わり、何らかの対策に期待が強まり、日経平均は１３時頃に４００円安の１万５３００円前後まで持ち直す場面があった。２月に入って値上がりした日が一日しかない三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）も何度か前日比プラス圏に浮上した。しかし、今夜に米国の小売り売上高が判明するなど、いくつか欧米の経済指標の発表があるため上値を追う勢いはなく、日経平均は大引け間際に再び８００円安の場面があった。２０１４年１０月２１日以来約１年４カ月ぶりに１万５０００円の大台を割った。主な株価指数はすべて安い。
後場は、サッポロホールディングス＜２５０１＞（東１）が１０日の四半期決算発表などを好感して一段上値を追い、同じくライオン＜４９１２＞（東１）や日本コロムビア＜６７９１＞（東１）なども値を保って推移。本日１３時に四半期決算を発表した横浜ゴム＜５１０１＞（東１）は一気に堅調転換。シャルレ＜９８８５＞（東２）は３月期末配当の増配などが好感されて高く、マイネット＜３９２８＞（東マ）も四半期決算発表などを好感して一段上げてストップ高。
東証１部の出来高概算はＳＱ算出にともなう売買が加わり４７億４１６万株（前引けは２２億４３３０万株）、売買代金は４兆１８３３億円（同１兆９２０７億円）。１部上場１９３７銘柄のうち、値上がり銘柄数は全体の３％に当たる５３（同４５）銘柄、値下がり銘柄数は同じく９７％に相当する１８７７（同１８８０）銘柄。
また、東証３３業種別指数は前引けに続き全３３業種とも値下がりし、値下がり率の小さい業種は、パルプ・紙、電力・ガス、銀行、食料品、石油・石炭、水産・農林、空運、金属製品、精密機器、小売り、などとなった。
関連記事
ピックアップ記事
-
■グローバルモデルに匹敵する日本語対応の高性能生成ＡＩを４月から順次提供 ＥＬＹＺＡとＫＤＤＩ＜… -
■優勝への軌跡と名将の言葉 学研ホールディングス＜９４７０＞（東証プライム）は３月１４日、阪神タ… -
2024/3/11
任天堂が「スーパーマリオ」新作アニメ映画の制作を発表、２０２６年４月公開予定！■新たな映画プロジェクトを発表 任天堂は３月１０日、イルミネーション（本社：米国カリフォルニア州…
