東洋ドライルーブ＜４９７６＞（ＪＱＳ）は自動車機器向けを主力として、ドライルーブ製品のコーティング加工事業を展開している。１６年６月期は一部取引先における生産調整の影響で減収減益予想となったが、１７年６月期は収益改善基調が期待される。株価は３月安値で底打ち感を強めている。０．３倍近辺という低ＰＢＲも評価材料として反発のタイミングだろう。

■ドライルーブ製品のコーティング加工が主力

　ドライルーブ（固体皮膜潤滑剤）製品のコーティング加工を主力として、その他事業ではナノカーボン製品の製造も展開している。海外は中国、タイ、ベトナムに展開している。

　ドライルーブとは二硫化モリブデン、フッ素樹脂、グラファイトなどの潤滑物質と各種特殊バインダーをハイブリッド配合し、各種溶剤または水に分散させた有機結合型の多機能皮膜である。

　ドライルーブでコーティング加工することにより各種素材の摩擦係数を大幅に低減できるなど、耐摩耗性に優れているため自動車機器、デジタル家電、デジタルカメラなどの駆動伝達部で、オイルやグリースなどの液体潤滑剤を使用できない部位にコーティング皮膜として使用される。

　中期成長に向けた事業戦略では新製品・新加工技術の開発、アジア地域を中心としたグローバル展開、海外連結子会社の生産性改善を積極推進する方針を掲げている。そして新製品では発熱皮膜、放熱皮膜、撥油皮膜、超撥水皮膜、ＤＬＣ皮膜、ＬＵＢＩＣＫシリーズなどの開発を強化している。

■自動車、電気・電子部品、光学機器などの生産動向が収益に影響

　１５年６月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）１２億０８百万円、第２四半期（１０月～１２月）１２億０７百万円、第３四半期（１月～３月）１１億９９百万円、第４四半期（４月～６月）１２億２６百万円、営業利益は第１四半期８１百万円、第２四半期７０百万円、第３四半期７２百万円、第４四半期４４百万円だった。

　自動車、電気・電子部品、光学機器などの生産動向の影響を受けやすい収益構造である。なお１５年６月期の売上総利益率は２３．８％で１４年６月期比横ばい、販管費比率は１８．２％で同２．０ポイント上昇した。ＲＯＥは５．７％で同０．２ポイント上昇、自己資本比率は７５．１％で同０．２ポイント低下した。そして配当性向は１２．７％だった。

■１６年６月期第２四半期累計は減収減益

　今期（１６年６月期）第２四半期累計（７月～１２月）の連結業績は、売上高が前年同期比４．７％減の２３億０１百万円、営業利益が同３０．３％減の１億０５百万円、経常利益が同７１．８％減の９６百万円、純利益が同６８．６％減の６４百万円だった。国内の一部取引先で出荷減少・在庫増加となり、生産調整が想定以上に長引いたため売上高、各利益とも計画を下回り減収減益だった。

　事業別売上高は、ドライルーブ事業が同５．０％減の２２億８７百万円（自動車関連が同６．９％減の１６億４７百万円、電子部品関連が同８．４％増の２億０４百万円、光学機器関連が同１８．７％増の２億６０百万円、その他が同２３．７％減の１億７７百万円）で、その他事業が同２．１倍の１３百万円だった。

　売上高減少によって売上総利益は同９．１％減少した。売上総利益率は２３．４％で同１．１ポイント低下した。販管費は１．８％減少したが、販管費比率は１８．８％で同０．６ポイント上昇した。営業外収益では持分法投資利益が増加（前期は３０百万円計上、今期は６０百万円計上）したが、為替差損益が悪化（前期は差益１億５６百万円計上、今期は差損６７百万円計上）した。特別利益では前期計上の国庫補助金９百万円が一巡した。

　なお四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）１１億７４百万円、第２四半期（１０月～１２月）１１億２７百万円、営業利益は第１四半期６８百万円、第２四半期３７百万円だった。

■１６年６月期業績予想を減額して減収減益

　今期（１６年６月期）通期の連結業績予想（２月５日に減額修正）は、売上高が前期（１５年６月期）比４．３％減の４６億３０百万円で、営業利益が同３２．６％減の１億８０百万円、経常利益が同６０．３％減の２億１８百万円、そして純利益が同５３．８％減の１億５４百万円としている。

　国内の一部取引先における生産調整が想定以上に長引き、海外における受託加工品の量産先送り傾向も影響して減収、営業減益予想だ。経常利益と純利益は営業外での為替差損益の悪化も影響する。

　事業別売上高の計画は、ドライルーブ事業が同４．７％減の４６億０１百万円（自動車関連が６．３％減の３３億５２百万円、電子部品関連が２．５％減の３億９１百万円、光学機器関連が１５．５％増の５億０６百万円、その他が１４．１％減の３億５２百万円）で、その他事業が同２．１倍の２９百万円としている。

　配当予想は前期と同額の年間３２円（第２四半期末１５円、期末１７円）としている。予想配当性向は２７．５％となる。配当方針については、経営体質を強化するための必要な内部留保と成果配分のバランスを勘案したうえで、安定的な配当を継続していくことを基本方針としている。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４９．７％、営業利益が５８．３％、経常利益が４４．０％、純利益が４１．６％である。経常利益と純利益は為替差損益の影響で低水準だが、売上高と営業利益は概ね順調な水準だろう。また来期（１７年３月期）は一部取引先における生産調整の影響が一巡して収益改善基調が期待される。

■株価は３月安値で底打ち感、低ＰＢＲも評価材料

　株価の動きを見ると、今期（１６年６月期）業績予想の減額修正も嫌気して水準を切り下げ、３月１８日には年初来安値１３２２円まで調整した。その後は１３００円台で下げ渋る動きとなり底打ち感を強めている。

　４月２０日の終値１３８０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１６円３１銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３２円で算出）は２．３％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４６３２円０８銭で算出）は０．３倍近辺である。なお時価総額は約１９億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。調整が一巡したようだ。０．３倍近辺という低ＰＢＲも評価材料として反発のタイミングだろう。