【業績でみる株価】ジオネクストは上場廃止猶予期間入りで経営再建待ったなし、山田新社長が重荷背負っての出発

業績でみる株価

 ジオネクスト<3777>(JQ・100株)は、2015年12月期まで4期連続で営業利益及び営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなったことで東京証券取引所の定める上場廃止基準に抵触することから2016年1月1日から16年12月31日の期間を猶予期間とする猶予期間入り銘柄となっている。去る、3月29日に新社長に就任した山田哲嗣氏が重い荷物を背負って再建に乗り出す。

 前社長のもとで既存のIT関連事業及び環境事業に、新たに、再生可能エネルギー事業とヘルスケア事業を加え業績飛躍を図ったが、2015年12月期は売上こそ7億9600万円(14年12月期2億6400万円)と増加したが黒字転換はならず営業赤字1億4700万円だった。

 再生可能エネルギーでは太陽光発電所用地取得のための契約、設備認定など開発では先行したものの思うように利益を伸ばせなかった。地熱・温泉バイナリー発電では赤字という状況。調剤薬局が主力のヘルスケア事業においても予定していた集客数に達せず赤字だった。再生可能エネルギー事業、ヘルスケア事業ともコストに対する認識の甘さが指摘されている。

 このため、山田新社長には今期の黒字転換が大使命として求められるが、「やるしかないが、頭は痛い」(山田社長)という。太陽光発電は16メガが手元にあるが、これをどう売って行くか、また、青森県にある2つの調剤薬局をどう黒字に持っていくか、新社長に課せられた役割は重い。

 新社長就任前の2月12日に公表の今期(16年12月期)は、売上22.5%増の9億7600万円、営業利益4400万円と黒字転換見通しだが、事業環境は厳しいものがある。新社長の最初の実績となる第2四半期(4~6月)で利益がどうなるか注目される。

 株価は太陽光発電と地熱・温泉バイナリー発電などを期待して昨年は180円近い高値があったが、前期が期待外れの赤字、そして上場廃止猶予期間入りから4月6日には53円まで下げている。株価面でも新社長は重い荷物を背負っての出発だ。ただ、足元の株価は底打ち感を強めており新社長への期待も含まれているようだ。

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