ジオネクスト＜３７７７＞（ＪＱＳ）は収益柱を再生可能エネルギー事業にシフトして１６年１２月期営業黒字化を目指している。なお１６年１２月期営業利益および営業活動によるキャッシュ・フローがいずれもマイナスに留まった場合には、ＪＡＳＤＡＱ市場の上場廃止基準に抵触して上場廃止となる。株価は安値圏で推移している。１６年１２月期営業黒字化に対する期待感が低下しているようだ。ただし３月の株主総会で経営陣が交代したため、上場廃止を回避すべく事業戦略を見直す可能性があり、株価は思惑含みの展開となりそうだ。

■再生可能エネルギー事業に収益柱をシフト

　１４年４月にターボリナックスＨＤから現社名ジオネクストに商号変更した持株会社である。傘下の事業会社で、従来のＩＴ関連事業（ターボリナックスのＩＴソリューション）、環境事業（東環のビルメンテナンスサービス）、新規事業の再生可能エネルギー事業（エリアエナジーの太陽光発電所開発・運営・Ｏ＆Ｍサービス、日本地熱発電の地熱・温泉バイナリー発電開発）、ヘルスケア事業（仙真堂の調剤薬局・サプリメント事業）を展開している。

　収益改善および中期成長に向けた基本戦略としては、１４年に開始した新規事業の再生可能エネルギー事業に収益柱をシフトし、従来のＩＴ関連事業と環境事業の収益性を確保しつつ、新規事業のヘルスケア事業の拡大・収益化も目指す方針としている。

■１６年１２月期営業黒字化目指す

　前期（１５年１２月期）連結業績は売上高が前々期（１４年１２月期）比３．９倍の７億９６百万円だったが、営業利益が１億４７百万円の赤字（前々期は１億７５百万円の赤字）、経常利益が２億０９百万円の赤字（同２億４６百万円の赤字）、純利益が８億１１百万円の赤字（同２億７４百万円の赤字）だった。

　太陽光発電開発案件譲渡に伴う太陽光パネル売買契約や他の譲渡案件の成約がズレ込んだため売上高、各利益とも期初計画を下回り、営業赤字が残った。また減損損失３億１７百万円などの特別損失を計上したため、純利益は赤字が拡大した。

　今期（１６年１２月期）の連結業績予想（２月１２日公表）については、売上高が前期（１５年１２月期）比２２．５％増の９億７６百万円、営業利益が４４百万円の黒字（前期は１億４７百万円の赤字）、経常利益が９百万円の赤字（同２億０９百万円の赤字）、純利益が１３百万円の赤字（同８億１１百万円の赤字）としている。

　なお特別利益に、連結子会社ターボリナックスが保有する関連会社の北京拓林思への出資持分全てを北京拓林思の親会社である北京万里に譲渡した関係会社株式売却益約１６百万円、持分法適用関連会社だった遺伝子治療研究所について保有する全株式を譲渡した関係会社株式売却益約１９百万円を計上する。

■継続企業の前提に疑義注記、１６年１２月期営業赤字なら上場廃止

　なお営業損失の発生および営業キャッシュ・フローのマイナスが１０期継続して発生している。このため継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在している。また１５年１２月期末において、１１年４月１日以降開始する事業年度について、４期連続で営業利益および営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなったため、上場廃止にかかる猶予期間に入る見込みだ。

　そして１６年１２月期に、営業利益および営業活動によるキャッシュ・フローがいずれもマイナスに留まった場合には、ＪＡＳＤＡＱ市場の上場廃止基準に抵触して当社株式は上場廃止となる。

■経営陣交代で戦略見直しの可能性

　ただし３月２９日開催の第２２期定時株主総会において、経営陣（代表取締役および取締役）が交代したため、上場廃止を回避すべく、１６年１２月期営業利益および営業活動によるキャッシュ・フロー黒字化に向けて、事業戦略および１６年１２月期～１８年１２月期の中期経営計画が見直される可能性があるだろう。

■有利子負債削減は進展

　なお１４年１２月発行の第１５回新株予約権３４０個（＝３４００万株）について、割当先であるＥＶＯ　ＦＵＮＤから、Ｓ＆ＢＲＯＴＨＥＲＳ（シンガポール）へ２００個、および当社第４位株主である須田忠雄氏へ３５個譲渡した。第１５回新株予約権の行使状況は、１６年１月３１日時点で未行使予約権個数３２５個となっている。

　また１５年８月には、親会社リゾート＆メディカルとの間で１４年９月に締結したコミットメントライン契約に基づく借入金３億６８百万円を全額返済し、当該契約を解除した。再生可能エネルギー事業を中心として一定の収益が実現されたため、借入金の返済により有利子負債の削減を図るとともに、親会社リゾート＆メディカルからの独立性を明確にする。良好な関係は継続する。

■株価は安値圏で思惑含み

　株価の動きを見ると安値圏６０円～７０円近辺で推移している。４月５日と６日には５３円まで下押す場面があった。その後は一時的に８０円台まで急伸する場面もあるが買いが続かない。１６年１２月期営業黒字化に対する期待感が低下し、上場廃止を警戒する動きを強めているようだ。

　４月２７日の終値は７１円、時価総額は約２９億円である。週足チャートで見ると戻りを押さえている１３週移動平均線突破の動きを強めている。チャート面では目先的にリバウンド妙味がありそうだが、経営陣の交代で思惑含みの展開だろう。