日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１００株）は、４月２０日、日本特殊陶業（東１・５３３４＝本社名古屋市）との資本及び業務提携を発表、株価は急伸している。

　日本エム・ディ・エムは骨接合材や人工関節などの世界的な開発・製造・販売会社で、世界的規模で押し寄せている人口の高齢化から需要が拡大、先行き中国市場開拓などで高い成長が期待される。一方、セラミックを得意とする日本特殊陶業は人工骨など医療分野も手掛け中期的に医療分野を拡大したい考えとみられることから日本エム・ディ・エムとの資本・業務提携に踏み切ったものとみられる。特に、日本エム・ディ・エムの米国でのＦＤＡ承認実績と製造販売実績及び内外での病院及び現場ドクターとの技術的な付き合いなど現場力の強さが提携の決め手になったものとみられる。

　来月５月１６日付けで伊藤忠商事が保有していた日本エム・ディ・エムの株式約７９４．２万株（発行株式数の３０．０％）を日本特殊陶業が取得する。

　同社の大川正男社長（写真）は、「両社から同人数の業務提携推進委員会を設置して提携で何ができるかを議論し進めていく」という。また、６月に開催予定の同社定時株主総会で承認を得て、日本特殊陶業より指名される取締役を選任することにしており受け入れ役員は２名程度となるもようだ。

　２０１２年６月にジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）と日本市場における骨接合材の販売契約を終了、この時をもって、同社は、「販売からメーカーへ」の立場を鮮明に打ち出してきた。日本が世界でもっとも速いスピードで高齢化が進む中で骨接合材や人工関節などの需要拡大が見込めることと、なにより日本人の骨格にマッチした日本人のための製品及び医師が扱いやすい器材の提供ということが背景としてあったといえる。

　大川社長は、「日本特殊陶業さんは社歴８０年の優秀なメーカー。われわれにないものをたくさん持っておられる。何が出てくるか、これからが大変、楽しみ。既に、当社は自社製品比率が８５％に達しメーカーといえるが、今度の資本・業務提携によりメーカーとしての存在にいっそう磨きが加わると思う」と期待と意気込みをみせている。

　２５日には、米国子会社が米ＦＤＡから人工股関節新製品について薬事承認取得をしたと発表したことで２６日には株価はストップ高した。米国でのＦＤＡ承認の高い実績を評価すると同時に今後アメリカでの日本特殊陶業との協業を期待しているものとみられる。

　株価を振り返ってみると長期間続いた２００～３００円のモミ合いを１４年６月に上放れ昨年１１月に７５９円まで上伸。調整後、足元では日本特殊陶業との資本・業務提携を好感して７５０円前後に出直っている。「日本特殊陶業との効果はこれからだが、名門企業が同社を評価したこと自体が株価には大きい材料といえる。株価が４ケタ台で活躍することは遠くないだろう」（市場関係者）という。