【業績でみる株価】ジェイテクトの17年3月期は4期ぶり減益、EPSと配当は当時を大きく上回る、株価見直し余地あるが親のトヨタ次第

 ジェイテクト<6473>(東1・100株)の2017年3月期は4期ぶりに営業減益で利益水準としては14年3月期以来の600億円台となる。ただ、EPS及び配当とも14年水準は大きく上回っている。株価は14年水準まで低落しているが、徐々に今期減益を織込んでEPSと配当の好いことを見直していくものとみられる。ただし、親会社トヨタ自動車株次第の条件はつく。

 17年3月期は欧州の政情不安、中国の景気停滞、固定費の増加、生産性改善の遅れなどにより売上は7.1%減の1兆3000億円、営業利益26.8%減の600億円、純益15.8%減の410億円、EPS119.5円の見通し。16年3月期に8円増配の年42円とした配当は今期も年42円(中間21円)を据え置く。

 営業利益は13年3月期の231億5800万円から16年3月期の819億3300万円まで3期連続増益、この間の伸長率も3.5倍になったが、今期は4期ぶり減益となる。親会社トヨタ自動車と類似した業績の息切れといったところだ。

 今期営業利益600億円は14年3月期の682億0700万円以来だが、しかし、今期のEPS119.5円は14年3月期の68.4円を上回り、今期配当42円でも当時の18円を大きく上回る。この点を株価がどう評価するかがポイントだろう。

 足元では今期の2ケタ減益が響いて4月8日に1280円の安値をつけ、14年水準の1500円台を下回る水準に沈んでいる。ステアリングと工作機械が中心で世界景気の影響を受けやすいことはあるが、配当利回り2.8%、PER12倍台には割安感がある。親会社を無視して単独で株価上伸は難しそうだが、トヨタ自動車が上値を追えば同社も2000円近くまで反発する可能性はありそうだ。アベノミクスでの高値は2480円(15年6月)である。

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