ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（ＪＱＳ）は漬物やキムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上に伴って収益力が向上し、惣菜分野への事業展開も加速している。１７年２月期はＭ＆Ａ効果も寄与して大幅増益予想である。指標面の割安感は強く、調整が一巡して４月の年初来高値を試す展開だろう。

■漬物製品の最大手、主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力向上

　漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーで、ブランド力の向上、新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進し、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力が大幅に向上している。

　なお１６年３月期の販路別売上高構成比は量販店・問屋等が７３．２％、コンビニが１４．５％、外食・その他が１２．２％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。品目別売上高構成比は自社製品が６６．９％（浅漬・キムチが４６．４％、惣菜が１８．４％、ふる漬が２．１％）、商品（漬物・青果物）が３３．２％だった。

■Ｍ＆Ａも活用して業容拡大

　Ｍ＆Ａも活用して業容拡大を推進している。１４年８月には漬物製造の尾花沢食品（山形県尾花沢市、民事再生）から資産を取得し、子会社の尾花沢食品を設立して事業を承継した。１５年６月には青果市場を運営する県西中央青果（茨城県古河市）を子会社化（１５年９月から連結）した。主要原材料である国産野菜の調達方法の多様化を図るとともに、国産野菜の産地における生育状況や取引価格動向などの情報収集の強化を図る。

　１６年３月にはフードレーベルホールディングス（ＦＬＨ）（東京都台東区）を子会社化（１７年２月期から連結）した。ＦＬＨは牛角ブランドを使用した製品をチルド製品（キムチ等）やドライ製品（醤油だれ等）などで展開し、高い企画力を生かして有名店や有名シェフなどとのコラボレーションを積極的に展開している。また製品製造については国内外に多数の協力工場ネットワークを構築している。ＦＬＨを子会社化することによって、当社グループの事業領域拡大や効率化を図り、グループ全体の成長を加速させる。

■利益は原料野菜価格の影響を受けやすい収益構造

　１５年２月期の四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）６８億１８百万円、第２四半期（６月～８月）７３億０４百万円、第３四半期（９月～１１月）６３億１８百万円、第４四半期（１２月～２月）６３億６５百万円、営業利益は第１四半期３億８３百万円、第２四半期２億９４百万円、第３四半期２億１３百万円、第４四半期１億６６百万円だった。

　利益は原料野菜の価格動向の影響を受けやすい収益構造である。なお１５年２月期の売上総利益率は２３．７％で１４年１２月期比０．５ポイント上昇、販管費比率は１９．７％で同０．１ポイント低下、ＲＯＥは７．３％で同１．３ポイント低下、自己資本比率は４１．５％で同９．４ポイント低下した。配当性向は１７．３％だった。利益配分については、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続的に実施していくことを基本方針としている。

■１６年２月期は原料野菜価格高騰の影響で営業減益

　前期（１６年２月期）連結業績は売上高が前々期（１５年２月期）比１２．５％増の３０１億５２百万円、営業利益が同１１．９％減の９億３１百万円、経常利益が同１１．２％減の９億７５百万円だった。純利益は県西中央青果ののれん発生益計上や前々期計上の減損損失一巡が寄与して同３７．４％増の６億９２百万円だった。

　既存取引先への拡販、新規取引先の開拓、新商品の投入などの効果で、キムチ製品や惣菜製品が好調に推移して計画を上回る２桁増収だったが、春や秋の天候不順の影響で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰したため利益は計画を下回り、営業減益、経常減益だった。

　品目別売上高は自社製品が同１０．４％増の２０１億５６百万円（浅漬・キムチが同１１．１％増の１３９億９３百万円、惣菜が同８．１％増の５５億３８百万円、ふる漬が同１６．４％増の６億２３百万円）、商品（漬物・青果物）が同１７．０％増の９９億９６百万円だった。また販路別売上高は量販店・問屋等が同１１．８％増の２２０億８３百万円、コンビニが同０．２％増の４３億８２百万円、外食・その他が同３７．８％増の３６億８６百万円だった。

　売上総利益は７．１％増加したが、売上総利益率は２２．５％で同１．２ポイント低下した。天候不順の影響で主要原料野菜の白菜や胡瓜の価格が高騰した。販管費は同１０．９％増加したが、販管費比率は１９．４％で同０．３ポイント低下した。特別利益では負ののれん発生益１億１７百万円を計上した。特別損失では前々期計上の減損損失１億３２百万円が一巡した。配当は同２円増配の年間１７円（期末一括）で配当性向は１２．２％だった。ＲＯＥは９．８％で同２．５ポイント上昇、自己資本比率は４５．１％で同３．６ポイント上昇した。

　四半期別業績推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）７６億８３百万円、第２四半期（６月～８月）８０億５３百万円、第３四半期（９月～１１月）７３億７０百万円、第４四半期（１２月～２月）７０億４６百万円、営業利益は第１四半期２億６９百万円、第２四半期３億６４百万円、第３四半期１億１４百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

■１７年２月期は野菜価格安定やＭ＆Ａ効果などで大幅増収増益予想

　今期（１７年２月期）連結業績予想（４月１４日公表）は売上高が前期（１６年２月期）比２２．１％増の３６８億１７百万円、営業利益が同５０．６％増の１４億０２百万円、経常利益が同４８．２％増の１４億４５百万円、純利益が同２９．７％増の８億９７百万円としている。配当予想は前期と同額の年間１７円（期末一括）で予想配当性向は９．５％となる。

　キムチ製品や惣菜製品のブランド力向上、全国の製造・販売拠点を活用した営業活動、積極的な広告宣伝・販売促進活動、新製品開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーションなどの効果で、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が一段と進展する。増収効果に加えて、原料野菜価格の安定による原価率改善、県西中央青果の通期連結（前期は下期から連結）、ＦＬＨの新規連結、ピックルスコーポレーション札幌およびピックルスコーポレーション関西の収益改善なども寄与して大幅増収増益予想だ。

　品目別の売上高は、自社製品が同１１．０％増の２２３億６３百万円（浅漬・キムチが同１２．８％増の１５７億８２百万円、惣菜が同８．１％増の５９億８６百万円、ふる漬が同４．７％減の５億９４百万円）、商品（漬物・青果物）が同４４．６％増の１４４億５４百万円の計画としている。販路別の売上高は、量販店・問屋等が同２７．０％％増の２８０億４８百万円、コンビニが同５．０％増の４６億円、外食が同１３．１％増の４１億６８百万円の計画としている。

　原料野菜価格は平年並みを想定し、売上総利益率は２３．２％で同０．７ポイント上昇の計画としている。販管費はＦＬＨの新規連結などで増加するが、販管費比率は１９．４％で同横ばいの計画としている。設備投資はピックルスコーポレーション関西の生産能力増強のための工場増築、九州の新工場建設のための土地取得などで合計１４億６１百万円の計画としている。前期実績の２億５６百万円から大幅に増加する。Ｍ＆Ａ効果も寄与して増収基調に変化はなく、原料野菜価格の落ち着きで収益拡大基調が期待される。

■漬物業界は大手による寡占化が進展、収益拡大基調

　漬物業界はコメの消費減少、食の多様化、少子高齢化などで市場の縮小が続いている。また家族経営など中小・零細企業も多いため、大手による寡占化が一段と進展すると予想される。

　こうした事業環境も背景として、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのリニューアルや積極的な新製品開発・投入、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓、事業エリア拡大、ピックルスコーポレーション関西の生産能力増強、契約栽培拡大や県西中央青果の子会社化などによる原料野菜の安定調達、原材料購買方法の見直し、市場の規模が大きい惣菜分野への事業展開を加速している。またＦＬＨにおける低採算取引の縮小や新ブランド立ち上げも推進する方針だ。

　中期経営目標には、１９年２月期の売上高４０４億０５百万円、営業利益１４億５２百万円を掲げている。売上高の品目別内訳は、自社製品２４５億８９百万円（浅漬・キムチ１７３億５０百万円、惣菜６６億２３百万円、ふる漬６億１５百万円）、商品（漬物・青果物）１５８億１６百万円である。利益面ではピックルスコーポレーション関西の新工場立ち上げ負担などを考慮しているが、積極的な事業展開とブランド力向上効果で中期的に収益拡大基調だろう。

■安定株主作り進展

　１４年１１月実施のＴＯＢによる自己株式取得によって、第１位株主の東海漬物の保有割合が２７．２０％に低下して親会社に該当しないこととなった。親会社の経営戦略の影響を受けずに、当社独自の経営判断で企業価値向上を図ることのできる体制を構築する。

　１５年５月には第三者割当による自己株式処分（処分株式数３４万２０００株、処分価格１３２９円）を実施した。割当先は武蔵野銀行＜８３３６＞、三菱商事フードテック、味の素＜２８０２＞、高速＜７５０４＞など８社で、いずれも長期保有の方針としている。

　また安定株主作りの一環として、当社取引先が継続的かつ安定的に当社株式を取得することを目的に、ピックルスコーポレーション取引先持株会を設立して運営開始した。現在４０社が参加し、今後さらに参加社数を増やす方針としている。

■株価は調整して４月高値試す

　株価の動きを見ると、４月の年初来高値１３２１円から反落したが、６月１６日の直近安値１０７２円から切り返している。調整が一巡したようだ。

　６月２１日の終値１１６４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７８円２８銭で算出）は６～７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１７円で算出）は１．５％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５０８円７２銭で算出）は０．８倍近辺である。時価総額は約７４億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返してサポートラインを確認した形だ。指標面の割安感は強く調整が一巡して４月の年初来高値を試す展開だろう。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）