プラマテルズは指標面の割安感を見直し、高付加価値商材好調で17年3月期増額余地

 プラマテルズ<2714>(JQS)は合成樹脂の専門商社である。17年3月期業績は横ばい予想だが、高付加価値商材の好調で増額余地があるだろう。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。なお7月27日に第1四半期の業績発表を予定している。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

 双日<2768>グループのプラスチック原材料・製品・関連機器専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。

 16年3月期の取扱商材別売上構成比(連結ベース)は、エンジニアリング系樹脂44.1%、スチレン系樹脂18.8%、オレフィン系樹脂9.9%、塩化ビニール系材料5.0%、その他樹脂2.7%、PET樹脂2.1%、製品(合成樹脂関連他)15.3%、合成樹脂関連機械・シート2.1%だった。

 16年3月期の業界別売上構成比(単体ベース売上上位100社の構成比)は、精密機器(OA・事務機器、カメラ等の光学機器、ギア等の精密部品)29.0%、家電・電子(家庭電気製品、パソコン等のOA・事務機器)14.8%、建材(床材、発泡押出製品、壁紙)11.4%、医療機器(注射器具等の医療器具)10.9%、ホビー5.9%、自動車(ハンドルや内装部品等の自動車部品)5.5%、パッケージング4.1%、衝材2.7%、その他15.7%だった。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。

 高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やM&Aを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。16年3月期の海外売上比率は35.2%だった。

 中期戦略では17年3月期に向けた目標として、経常利益10億円、自己資本比率30%維持、安定配当の継続を掲げている。

■四半期別推移は堅調

 四半期別の業績推移を見ると、15年3月期は売上高が第1四半期138億45百万円、第2四半期141億23百万円、第3四半期146億70百万円、第4四半期143億99百万円、営業利益が1億86百万円、2億02百万円、2億16百万円、1億94百万円、16年3月期は売上高が145億77百万円、151億70百万円、146億03百万円、134億45百万円、営業利益が1億98百万円、2億26百万円、2億39百万円、2億20百万円だった。

 16年3月期は海外拠点の増商、円安による円換算額の増加、高付加価値商材の好調などで計画を上回る増益だった。売上総利益は同7.7%増加し、売上総利益率は6.0%で同0.3ポイント上昇した。販管費は同6.8%増加し、販管費比率は4.5%で同0.2ポイント上昇した。

 営業外収益では受取配当金が増加したが、持分法投資利益が減少し、為替差損益が悪化した。特別利益では子会社清算益が一巡したが、清算配当金を計上した。ROEは6.2%で同0.1ポイント上昇、自己資本比率は37.2%で同2.8ポイント上昇した。配当性向は25.5%だった。配当政策については、将来の事業展望(海外展開およびM&A)と経営基盤・財務基盤の強化のため必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を実施していくことを基本方針としている。

 取扱商材別の売上高はエンジニアリング系樹脂が同0.8%増の254億63百万円、スチレン系樹脂が同4.6%減の108億85百万円、オレフィン系樹脂が同7.9%減の57億40百万円、塩化ビニール系材料が同1.8%増の28億63百万円、その他樹脂が同8.7%増の15億47百万円、PET樹脂が同65.7%増の12億32百万円、製品(合成樹脂関連他)が同7.9%増の88億70百万円、合成樹脂関連機械・シートが同28.7%増の11億92百万円だった。

■17年3月期は横ばい予想だが、高付加価値商材好調で増額余地

 今期(17年3月期)連結業績予想(4月26公表)は、売上高が前期(16年3月期)比2.1%増の590億円、営業利益が同0.2%増の8億85百万円、経常利益が同0.5%増の8億50百万円、純利益が同0.6%増の5億40百万円としている。

 原油相場の低迷に伴って合成樹脂原料価格も低水準に推移するが、プラスチック原料ビジネスはアジアを中心として海外市場の成長が継続し、高付加価値商材の好調が牽引して増収予想である。利益は横ばい予想だが、原油価格が上昇傾向を強めていることなども考慮すれば増額余地があるだろう。配当予想は前期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)で予想配当性向は25.3%となる。

 グループ全体の連携強化や海外拠点の有機的活用で、得意先である海外進出日系企業に対して顧客密着型の営業を強化する。中期的にもアジア地域への積極展開で収益拡大基調が期待される。

■株価は指標面の割安感を見直して反発期待

 株価の動きを見ると、地合い悪化も影響して安値圏410円~420円近辺で推移している。ただし2月の年初来安値381円まで下押す動きは見られない。

 7月8日の終値416円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS63円17銭で算出)は6~7倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は3.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1033円03銭で算出)は0.4倍近辺である。時価総額は約36億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線が戻りを押さえる形だが、調整一巡感も強めている。指標面の割安感を見直して反発が期待される。(日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展)

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