大日本印刷は高性能な静電容量式タッチパネル用電極フィルムの量産を専用ラインで開始

業界最細線の銅メッシュ線幅2μm品の開発も完了

大日本印刷（DNP）＜７９１２＞（東１）は２２日、高性能な静電容量式タッチパネル用電極フィルムに関して、2014年10月ノートパソコンなど中小型ディスプレー向け製品専用ラインでの量産を開始したと発表。2015年春にはデジタルサイネージ（電子看板）、電子黒板など需要が拡大している大型製品向けに最大85インチまでの量産に対応した供給体制が完了する。また、視認性の点から市場で強い要望のあったメッシュ線幅2μm（マイクロメートル:10のマイナス6乗メートル）の製品の供給体制を業界に先駆けて完了させた。

タッチパネルは、スマートフォンやタブレット端末に搭載されるほか、ノートパソコンやモニター、デジタルサイネージ、電子黒板などの用途で大型化が進んでいる。一方、最近ではウェアラブルデバイスのような小型・薄型・軽量、或いはフレキシブル（柔軟）性が求められる新規市場でもタッチパネルの搭載が見込まれている。これまで、タッチパネル用電極フィルムの多くにはITO（Indium Tin Oxide：酸化インジウムスズ）が導電材料として使用されており、抵抗値を下げられないことや折り曲げに弱いことが課題となっていた。また、銀やアルミなどの抵抗値の低い金属を導電材料としてメッシュ状に形成した電極フィルムもあるが、金属反射によって視認性が低下することが課題だった。

DNPはこれらの課題に対して、従来から開発を進めてきた銅メッシュ方式のタッチパネル用電極フィルムにおいて、専用ラインを立ち上げて、今後の用途拡大が見込まれる高性能な静電容量式タッチパネル用電極フィルムの量産を可能とした。

DNPは、この高性能な静電容量式タッチパネル用電極フィルムをタブレット端末のほか、ノートパソコンなどの中小型ディスプレー、デジタルサイネージ、電子黒板、アミューズメント用などの大型品、さらには市場ニーズの強いウェアラブルデバイスなど多様な用途で販売し、2015年度で60億円の売上を見込んでいる。

 

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. 2025/12/15

    ベルシステム２４、ＡＶＩＬＥＮ、伊藤忠商事、ＡＩエージェント共創支援で業務提携
    ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援 　ベルシステム２４ホールディングス＜６…

  2. 2025/12/14

    国税庁、令和６事務年度の税務調査結果を公表、追徴税額は過去最高、ＡＩ活用で調査高度化
    ■調査件数拡大と効率化で追徴税額１４３１億円 　国税庁は１２月、令和６事務年度における所得税および…

  3. 2025/12/14

    【クマ出没と企業活動への影響：調査】企業の６．５％で影響、地域経済への影響が拡大
    ■企業の６．５％がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で４割に迫る 　東京商工リサーチ（ＴＳＲ）は…
2026年1月
月 火 水 木 金 土 日
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. 2026/1/26

    【株式市場特集】銀行株：割安評価継続、低ＰＥＲと業績上方修正が支え
    ■地方銀行：収益改善、昨年１１月の業績上方修正が寄与 　昨年来高値更新銘柄の１割超を占める銀行株は…

  2. 2026/1/26

    【どう見るこの相場】高市首相の積極財政方針が投資家の期待を集め、株価上昇を牽引
    ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響 　いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう２７日に公示され…

  3. 2026/1/19

    【株式市場特集】バブル期の教訓再び、重厚長大セクターに眠る「花の山」を狙え
    ■ＡＩ以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会 　１９８０年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…

  4. 2026/1/19

    【どう見るこの相場】「高市トレード」足踏みでも割安株に逆襲の好機、コモディティ株が新たな株高ロードに
    ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る 　今週は、運命の１月２２日、２３日が控えている。１月２…

  5. 2026/1/13

    【株式市場特集】金関連株を再点検、２０２６年相場のベース・ストック戦略
    ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結 　当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…

  6. 2026/1/13

    【どう見るこの相場】予測不能の米国発リスク時代、金関連株で備える新年戦略
    ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり 　しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る