JPホールディングスはこどもの発達に関する研修をグループ企業外へ本格展開すると発表

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■研修は、JPホールディングスグループの日本保育総合研究所発達支援チームが担当

 JPホールディングス<2749>(東1)は、こどもの発達に関する研修をグループ企業外へ本格展開すると発表した。研修は、JPホールディングスグループの日本保育総合研究所発達支援チームが担当する。

 保育園や幼稚園、学童クラブ、小学校といった施設に発達支援チームの講師が出向き、現場の職員への研修を行う。こどもの発達の基礎から、集団生活になじめないこどもや、発達に気になるところがこどもへの関わり方、保護者対応の仕方まで、施設の状況や要望に合わせたプログラムを提供する。また、実際の事例を取り上げたケース検討会を行うなど、より実践的に学びたいというニーズにも対応する。

 2009年発足の日本保育総合研究所発達支援チームは、こどもの発達についての知識を有する専門家である。グループ企業の日本保育サービスが運営する施設を巡回してこどもの間接支援を行うほか、グループ職員を対象に研修を行うなど、臨床心理学や教育学の観点から現場職員を支援してきた。

 ところが今回、これまで培ってきた経験やノウハウを体系化し、外部に向けた出張研修を本格的に開始する。講師を対象施設に派遣するスタイルをとることで、現場の状況を把握した上で実状に即した研修プログラムをアレンジして提供する。そして、要望によっては実際に講師が普段の生活の参与観察を行い、そのデータをもってケース検討を行うことも可能となる。

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