日本スキー場開発の7月期第2四半期累計は大幅増益、今期5.6倍営業増益に

■今シーズンは人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施

 日本スキー場開発<6040>(東マ)の17年7月期第2四半期累計の連結決算は、売上高が30億20百万円(前年同期比10.2%増)、営業利益が1億69百万円(前年同期6百万円)、経常利益が1億67百万円(同3百万円)、四半期純利益が58百万円の黒字(同1億55百万円の赤字)だった。
 
 同社グループは、スキー場8箇所の運営(長野6、群馬1、岐阜1)の他に、HAKUBA VALLEYエリアを中心に9店舗のスキーレンタルショップを展開するスパイシーの営業体制で事業に取組んでいる。

 前シーズンには雪不足による営業日数および滑走エリアの制限を余儀なくされたことから、今シーズンは人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施した。それによりスキー場来場者数は前年同期比5.6%増の72万3千人となった。また、グリーンシーズン(スキー場が営業していない期間)の来場者数も各スキー場が保有する資産の積極的な活用により同7.7%増の24万4千人となった。

 2017年7月期業績予想は、従来見通しを据え置き、売上高63億円(前期比12.8%増)、営業利益6億円(同5.6倍)、経常利益5億90百万円(同6.2倍)、純利益2億80百万円(前期1億17百万円の赤字)としている。

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