ジオネクストは一段の収益改善に向けた新たな中期戦略に期待

 ジオネクスト<3777>(JQ)は再生可能エネルギー事業に収益柱をシフトしている。16年12月期に業績基準を上回ったため上場廃止に係る猶予期間入り銘柄から解除された。そして17年12月期以降の経営基盤強化や一段の収益改善に向けた新たな中期戦略も期待される。株価は2月の戻り高値から反落して安値圏でモミ合う展開だが、調整一巡して上放れが期待される。

■16年12月期営業黒字化、新経営陣の下で収益改善進展

 14年4月ターボリナックスHDから現ジオネクストに商号変更した持株会社である。14年開始した再生可能エネルギー事業(太陽光発電所開発・運営、地熱・温泉バイナリー発電開発)に収益柱をシフトしている。

 16年12月期の連結業績は売上高が5億93百万円、営業利益が67百万円の黒字、経常利益が34百万円の赤字、純利益が5億70百万円の赤字だった。地熱発電関連の減損損失計上などで最終赤字が残ったが、太陽光発電の売電収入や開発案件売却益に加えて、不採算だった調剤薬局事業の譲渡などの施策も寄与して営業黒字化した。16年3月就任した新経営陣の下で収益改善が大きく進展した形だ。

 そして3月30日には、16年12月期において業績基準を上回ったため、上場廃止に係る猶予期間入り銘柄から解除されたと発表している。

■17年12月期以降の収益改善に向けた新たな中期戦略に期待

 今後は17年12月期以降の経営基盤強化や一段の収益改善に向けた新たな中期戦略が期待される。

 17年12月期の連結業績予想は、売上高が22億46百万円、営業利益が1億66百万円、経常利益が66百万円、純利益が63百万円としている。自社保有の太陽光発電所による売電収入を安定収益源として、自社開発した太陽光発電所の売却、他社から取得した優良な太陽光発電所の売却などを組み合わせ、さらにビル等の建築物の屋上に発電所を設置する「屋上太陽光発電所」にも取り組み、収益拡大を目指す方針だ。

 中期経営計画(1年ごとのローリング方式)では、計画数値として18年12月期売上高28億89百万円、営業利益1億90百万円、経常利益1億63百万円、純利益1億61百万円、19年12月期売上高34億87百万円、営業利益2億90百万円、経常利益2億64百万円、純利益2億62百万円を掲げている。

 当面は太陽光発電の売電収入や売却益が収益改善を牽引する形になりそうだが、新たな成長ドライバーとなる新規事業も期待される。

 4月11日には、連結子会社エリアエナジーが子会社エリアエナジー大阪を設立(5月1日付)すると発表した。関西地方において太陽光発電事業の拠点を設けて同事業を強化する。

■株価は安値圏モミ合いから上放れ期待

 なお16年10月発行の第16回新株予約権(発行個数63万2000個、1個につき普通株式100株)の月間行使状況に関するリリースによると、17年3月末時点での未行使予約権個数は18万個で、発行済株式総数は1億1039万380株となった。

 株価の動きを見ると、モミ合いレンジを60円近辺から50円近辺に切り下げる形になったが、16年の上場来安値圏まで下押す動きは見られず調整一巡感を強めている。4月27日の終値は50円で時価総額は約53億円である。週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込んだが、調整一巡してモミ合い上放れが期待される。(日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■更新前のスーパーコンピュータの約4倍の計算能力  富士通<6702>(東証プライム)は2月21日…
  2. ■両社の資源を有効活用しSDGsに貢献  伊藤忠商事<8001>(東証プライム)グループのファミリ…
  3. ■純正ミラーと一体化し、左後方の視界を広げる  カーメイト<7297>(東証スタンダード)は、純正…
2024年3月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■投資と貯蓄の狭間で・・・  岸田内閣の「資産所得倍増プラン」は、「貯蓄から投資へ」の流れを目指し…
  2. ■「ノルム(社会規範)」解凍の序章か?植田新総裁の金融政策正常化  日本銀行の黒田東彦前総裁が、手…
  3. ■「日経半導体株指数」スタート  3月25日から「日経半導体株指数」の集計・公表がスタートする。東…
  4. ■投資家注目の適正株価発見ツール  日銀の価格発見機能が不全になる可能性がある中、自己株式取得が新…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る