プラマテルズ＜２７１４＞（ＪＱ）は合成樹脂の専門商社である。原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。４月２６日発表した１７年３月期連結業績は減収減益だったが、１８年３月期は需要回復や円安メリットで増収増益予想である。株価は短期的な調整が一巡して年初来高値を更新した。指標面の割安感も見直して１５年７月高値を目指す展開が期待される。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

　双日＜２７６８＞グループのプラスチック原材料・製品・関連機器専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。

　１７年３月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂４１％、スチレン系樹脂１８％、オレフィン系樹脂１１％、塩化ビニール系材料５％、その他樹脂３％、ＰＥＴ樹脂４％、製品（合成樹脂関連他）１６％、合成樹脂関連機械・シート２％だった。

　１６年３月期販売先業界別売上高構成比は、精密機器（ＯＡ・事務機器、カメラ等の光学機器、ギア等の精密部品）３９％、家電・電子（家庭電気製品、パソコン等のＯＡ・事務機器）１５％、医療機器（注射器具等）９％、建材（床材、発泡押出製品、壁紙）８％、自動車（ハンドルや内装部品等）４％、ホビー４％、パッケージング３％、衛材３％、その他１６％だった。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。

　高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やＭ＆Ａを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。１７年３月期の海外売上比率は３２％だった。

■高付加価値商材の好調で売上総利益率上昇基調

　四半期別の業績推移を見ると、１５年３月期は売上高が第１四半期１３８億４５百万円、第２四半期１４１億２３百万円、第３四半期１４６億７０百万円、第４四半期１４３億９９百万円、営業利益が１億８６百万円、２億０２百万円、２億１６百万円、１億９４百万円、１６年３月期は売上高が１４５億７７百万円、１５１億７０百万円、１４６億０３百万円、１３４億４５百万円、営業利益が１億９８百万円、２億２６百万円、２億３９百万円、２億２０百万円だった。

　１６年３月期の売上総利益は１５年３月期比７．７％増加した。売上総利益率は６．０％で同０．３ポイント上昇した。高付加価値商材の好調で売上総利益率は上昇基調である。販管費は同６．８％増加し、販管費比率は４．５％で同０．２ポイント上昇した。ＲＯＥは６．２％で同０．１ポイント上昇、自己資本比率は３７．２％で同２．８ポイント上昇した。

　取扱商材別の売上高はエンジニアリング系樹脂が同０．８％増の２５４億６３百万円、スチレン系樹脂が同４．６％減の１０８億８５百万円、オレフィン系樹脂が同７．９％減の５７億４０百万円、塩化ビニール系材料が同１．８％増の２８億６３百万円、その他樹脂が同８．７％増の１５億４７百万円、ＰＥＴ樹脂が同６５．７％増の１２億３２百万円、製品（合成樹脂関連他）が同７．９％増の８８億７０百万円、合成樹脂関連機械・シートが同２８．７％増の１１億９２百万円だった。

■１７年３月期は減収減益

　４月２６日発表した前期（１７年３月期）連結業績（４月１８日に売上高を７２億４８百万円、営業利益を９４百万円、経常利益を６７百万円、純利益を１４百万円それぞれ減額修正）は、売上高が前々期（１６年３月期）比１０．５％減の５１７億５２百万円、営業利益が同１０．４％減の７億９１百万円、経常利益が同７．４％減の７億８３百万円、純利益が同２．０％減の５億２６百万円だった。中国など新興国経済の減速による海外需要低迷や、円高による換算影響などで計画を下回り、減収減益だった。

　取扱商材別売上高はエンジニアリング系樹脂が同１６．８％減の２１１億９４百万円、スチレン系樹脂が同１３．０％減の９４億７１百万円、オレフィン系樹脂が同２．２％減の５６億１６百万円、塩化ビニール系材料が同１４．５％減の２４億４９百万円、その他樹脂が同１１．９％増の１７億３１百万円、ＰＥＴ樹脂が同５５．９％増の１９億２１百万円、製品（合成樹脂関連他）が同８．６％減の８１億０６百万円、合成樹脂関連機械・シートが同５．６％増の１２億５９百万円だった。

　売上総利益は同６．８％減少したが、売上総利益率は６．３％で同０．３ポイント上昇した。販管費は同５．６％減少したが、販管費比率は４．８％で同０．３ポイント上昇した。営業外では替差損益が改善（前々期は差損７百万円、前期は差益１０百万円）した。特別利益では投資有価証券売却益９２百万円を計上した。特別損失では減損損失２５百万円、投資有価証券評価損１０百万円、および和解金１５百万円を計上した。

　またＲＯＥは５．８％で同０．４ポイント低下、自己資本比率は３８．３％で同１．１ポイント上昇した。配当は４月２６日に期末１円増額修正して年間１７円（第２四半期末８円、期末９円）とした。配当性向は２７．６％である。配当政策は将来の事業展望（海外展開およびＭ＆Ａ）と経営基盤・財務基盤の強化のため必要な内部留保を確保しつつ、安定的な配当の継続を実施していくことを基本方針としている。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期１２４億５１百万円、第２四半期１２６億３８百万円、第３四半期１３３億１８百万円、第４四半期１３３億４５百万円、営業利益は１億４２百万円、２億０７百万円、２億２１百万円、２億２１百万円だった。

■１８年３月期は増収増益予想

　今期（１８年３月期）連結業績予想（４月２６日公表）は、売上高が前期（１７年３月期）比６．３％増の５５０億円、営業利益が同４．８％増の８億３０百万円、経常利益が同３．４％増の８億１０百万円、純利益が同０．７％増の５億３０百万円としている。

　原油価格上昇によるナフサ価格および樹脂価格への影響、さらに為替レートの動向に注意が必要となるが、プラスチック原料ビジネスはアジアを中心として海外市場の成長が見込まれ、積極的な事業展開で増収増益予想としている。需要回復、市況改善、高付加価値製品拡大、円安メリットなどで収益拡大が期待される。配当予想は前期と同額の年間１７円（第２四半期末８円、期末９円）で予想配当性向は２７．４％となる。

■株価は調整一巡して年初来高値更新

　株価の動きを見ると、４月１３日の直近安値４３１円から切り返し、４月２８日に年初来高値となる４８２円まで上伸した。１７年３月期増配や１８年３月期増収増益予想を好感し、短期的な調整が一巡して年初来高値を更新した形だ。

　４月２８日の終値４６９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６２円００銭で算出）は７～８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１７円で算出）は３．６％近辺、そして前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０８２円４０銭で算出）は０．４倍近辺である。なお時価総額は約４０億円である。

　日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を素早く回復した。また週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から切り返して１３週移動平均線を回復した。サポートラインを確認して強基調に回帰した形だ。指標面の割安感も見直して１５年７月高値５３８円を目指す展開が期待される。（日本インタビュ新聞アナリスト水田雅展）