【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは高値圏で堅調、16年3月期の収益改善期待で上値試す

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

カーテンレールやブラインド類のトーソー<5956>(東2)は1月30日に第3四半期累計(4月~12月)連結業績を発表した。減収減益だったが株価は高値圏で堅調に推移している。今期(15年3月期)の減収営業減益見通しは織り込み済みであり、来期(16年3月期)の収益改善期待で上値を試す展開だろう。0.5倍近辺の低PBRも評価材料だ。

カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

1月30日発表の今期(15年3月期)第3四半期累計(4月~12月)の連結業績は、売上高が前年同期比5.0%減の161億86百万円、営業利益が同37.7%減の3億38百万円、経常利益が同38.6%減の3億25百万円、純利益が同42.7%減の57百万円だった。

住宅関連市場における消費増税前駆け込み需要の反動減の影響が長期化して減収減益だった。セグメント別売上高は、室内装飾関連事業が同5.0%減の159億60百万円、その他事業が同8.2%減の2億26百万円だった。純利益については、東京都家具厚生年金基金の特例解散決議に伴って、特別損失1億89百万円を計上したことも影響した。

通期の連結業績見通しは、前回予想(10月31日に減額修正)を据え置いて売上高が前期比4.7%減の228億円、営業利益が同38.0%減の6億40百万円、経常利益が同38.6%減の6億20百万円、そして純利益が同30.5%増の2億60百万円としている。配当予想(5月8日公表)は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。

消費増税の影響が長期化して減収、営業減益見通しだ。しかし製造コストおよび配送コストの上昇に対応して、インテリアブラインドおよび関連製品について12月15日受注分から製品価格改定を実施している。来期(16年3月期)は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、値上げ浸透などの効果で収益改善が期待される。

株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

株価の動きを見ると、1月8日の戻り高値526円から利益確定売りで一旦反落したが、大きく下押す動きは見られず高値圏510円近辺で堅調に推移している。第3四半期累計の減収減益に対する反応も限定的だ。今期の減収営業減益見通しは織り込み済みであり、来期の収益改善を期待する動きだろう。

2月9日の終値517円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS24円92銭で算出)は20~21倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は1.9%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS975円99銭で算出)は0.5倍近辺である。

週足チャートで見ると上向きに転じた13週移動平均線がサポートラインとなって徐々に下値を切り上げている。0.5倍近辺の低PBRも評価材料であり、来期の収益改善期待で上値を試す展開だろう。530円近辺のフシを突破すれば13年5月高値549円が視野に入る。

>>トーソーのMedia-IR企業情報

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■更新前のスーパーコンピュータの約4倍の計算能力  富士通<6702>(東証プライム)は2月21日…
  2. ■両社の資源を有効活用しSDGsに貢献  伊藤忠商事<8001>(東証プライム)グループのファミリ…
  3. ■純正ミラーと一体化し、左後方の視界を広げる  カーメイト<7297>(東証スタンダード)は、純正…
2024年3月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■投資と貯蓄の狭間で・・・  岸田内閣の「資産所得倍増プラン」は、「貯蓄から投資へ」の流れを目指し…
  2. ■「ノルム(社会規範)」解凍の序章か?植田新総裁の金融政策正常化  日本銀行の黒田東彦前総裁が、手…
  3. ■「日経半導体株指数」スタート  3月25日から「日経半導体株指数」の集計・公表がスタートする。東…
  4. ■投資家注目の適正株価発見ツール  日銀の価格発見機能が不全になる可能性がある中、自己株式取得が新…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る