【新製品】Eストアー:最新のメールマーケティング販売促進システム「Eストアークエリー」を提供開始

新製品&新技術NOW

■自動フォローメールはじめ各々違った文面で指定日にメール送信する機能などあり企業と顧客の「One to One」の関係構築を促進

 ネット通販総合支援のEストアー<4304>(JQS)は28日、自動フォローメールや社内の受注連絡の効率化などを促進する最新の販売促進システム「Eストアークエリー」を提供開始と発表した。

 新たな販売促進システム「Eストアークエリー」は、アナログな接客をデジタル上で実現させるべく、顧客にとってより的確で活きた情報を届け、企業と顧客の「One to One」の関係構築を促進するメールマーケティングシステムで、7月にリリースした「Eストアーコンペア」に続く販促システムの第2弾になる。

 活用例としては、たとえば、顧客あての自動フォローメールを、商品が到着する頃やその1週間後、1ヵ月後に3回送信する機能や、RFM分析に基づき送信したメールの既読状況に応じて、内容を変えてメールを送信する機能、特別顧客からの注文に対して、自社受注担当者に受注連絡を送付する機能、などのほか、任意の条件設定により5グループに分け、それぞれ違った文面で毎月の指定曜日にメール送信する、などの機能がある。

 同社では、「情報過多な現代だからこそ、ただ単に多量の情報をばら撒くだけのマーケティングでは意味がありません」とし、「Eストアークエリーは、現状の可視化から分析、顧客との接点であるメールマーケティングまでを一貫して行えます」としている。

 特徴その1としては、「現状と結果を可視化し、的確な改善案を創出」(現状や結果を把握できてこそ正確な次の一手を打つことができる)ことがあり、Eストアークエリーでは、顧客や注文、商品などベースとなるデータに対して、幾重にも条件をかけだし、条件分岐と適応数が、つぶさに俯瞰的に見られるので、研ぎ澄まされた戦略を練ることができる。

 特徴その2としては、「アクションの成果を高める分析」(メールを配信するだけでは、もちろん効果は薄く期待も望めないので顧客接点を持つ)ことがあり、セグメントの分類や、リーチするタイミングと反応による分岐、カスタマーデータへのフィードバック、そして、それらの分析が、直観的にできるので、分析結果をもとにしたメールマーケティングアクションの成果を高めていくことが可能。

 特徴その3としては、「PDCするメールマーケティング」があり、メール開封率やクリック、購買成果などがリアルタイムに把握でき、そのアクション結果からさらに、セグメント分類、タグ付けするなど、直接次のシナリオへ反映、実行することができ、施策のフィードバックを繰り返すことで生み出される無限のシナリオは、One to Oneのアナログアクションをデジタル環境下で実現できる。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

最新記事

カテゴリー別記事情報

     

    新着記事

    ピックアップ記事

    1. ロータス投資研究所代表、中西文行 氏 テクニカルでは16000円割れに 世界の主要株価指数は、18年…
    2. 2019年相場展望 米中貿易摩擦の動向に左右される展開 2018年の東京株式市場は、欧米の長期金利の…
    3. シニアアナリスト:水田雅展 2019年は前半が調整色でも年末高に向かう可能性  2019年の株式…
    2019年6月
    « 5月    
     12
    3456789
    10111213141516
    17181920212223
    24252627282930

    アーカイブ

    IRインタビュー 一覧

    Eストアーの石村賢一社長に聞く アイビーシーの加藤裕之社長に聞く ピクスタの古俣大介社長に聞く メディカル・データ・ビジョンの岩崎博之社長に聞く イワキの岩城慶太郎副社長に聞く ヨコレイの西山敏彦社長に展望を聞く 平山の平山善一社長に近況と展望を聞く アンジェス MGの山田 英社長に聞く CRI・ミドルウェアの押見正雄社長に聞く 京写の児嶋一登社長に聞く

    アーカイブ

    「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
    また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
    ページ上部へ戻る