【編集長の視点】アルトナーは続落も2ケタ増収益の2Q上ぶれ着地業績と連続増配を見直して再騰が有望

 アルトナー<2163>(JQS)は、3連休前の前週末6日に9円安の1405円と4日続落して引けた。同社株は、今年7月~8月に形成した1300円台の下値固めから150円幅の底上げをしており、3連休を前に目先の利益を確定する小口売りが出た。ただ下値には、今年9月7日に発表した今2018年1月期第2四半期(2017年2月~7月期、2Q)累計決算が、期初予想を上ぶれて2ケタ増収増益で着地したことや、今期通期業績の連続最高純利益更新、配当の連続増配を予想していることを見直して、バリュー株買いが続いた。日本銀行が、今年10月2日に発表した日銀短観(9月調査)で、大企業製造業の雇用人員判断指数が、マイナス18と26年超ぶりの人手不足感を示唆したことも、技術者派遣事業を展開している同社の業績期待を高めている。

■2Q期末技術者数が前年同期比60人増の717人と拡充し技術者単価も上昇

 同社の2Q累計業績は、期初予想より売り上げが1億1400万円、利益が3900万円~5600万円それぞれ上ぶれ、前年同期比10.4%増収、22.2%営業増益、21.6%経常増益、28.6%純益増益と連続増収増益率を拡大して着地した。同社が技術者を派遣している主要業界の輸送用機器の自動車業界では、先進安全自動車関連のシステム開発や、自動運転関連の道路のIoTを含むインフラ整備などが急ピッチに進み技術者ニーズが高まっている。これに対応して同社は、今年4月入社の新卒技術者119人を含めて期末技術者を前年同期比60人増の717人に拡充させ、この稼働率が92.2%と高水準で安定、技術者単価も、同2.4%増の4067円と上昇しており、輸送用機器業界の売り上げが同20.0%増、情報・通信業界向けが同13.5%増と好調に推移したことなどが要因となった。

 今2018年1月期通期業績は、新卒・キャリア採用による人件費負担増などから慎重に期初予想を据え置き、売り上げ55億6800万円(前期比8.1%増)、営業利益6億2300万円(同12.8%増)、経常利益6億2600万円(同11.0%増)、純利益4億3100万円(同18.6%増)と見込んでいる。それでも純利益は、連続して過去最高を更新し、2Q累計業績の上ぶれ着地や人手不足が顕在化する雇用環境から業績押し上げ期待が高い。また今期配当は、年間26円(前期実績45円)と今年1月31日を基準日に実施した株式分割(1株を2株に分割)を勘案すると実質7円の連続増配を予定している。

■分割落ち後高値からの調整幅の半値戻し水準を固め全値戻しへ再発進

 株価は、株式分割の権利落ち後安値791円から今期業績の連続過去最高更新・実質連続増配をテコに1000円台を回復し、今期第1四半期業績への期待を高めて分割落ち後高値1679円まで買われ落ち後安値から2.1倍化した。その後は、米国のハイテク株安、東証の新興市場株のツレ安などが影響して1300円台下位まで調整、値固めを続けた。足元では、同安値は下げ過ぎとして1568円までリバウンドして25日移動平均線を出没する中段固めを続けてきた。この25日線は、分割落ち後高値から1300円台下位までの下落幅の半値戻し水準と計算され、相場格言の「半値戻しは全値戻し」通りに、半値戻し水準固め終了から落ち後高値奪回に再発進しよう。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■グローバルモデルに匹敵する日本語対応の高性能生成AIを4月から順次提供  ELYZAとKDDI<…
  2. ■優勝への軌跡と名将の言葉  学研ホールディングス<9470>(東証プライム)は3月14日、阪神タ…
  3. ■新たな映画プロジェクトを発表  任天堂は3月10日、イルミネーション(本社:米国カリフォルニア州…
2024年4月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■海運株と防衛関連株、原油価格の動向に注目集まる  地政学リスクによる市場の不安定さが増す中、安全…
  2. ■中東緊張と市場動向:投資家の選択は?  「遠い戦争は買い」とするのが、投資セオリーとされてきた。…
  3. ■節約志向が市場を動かす?  日本の消費者は、節約志向と低価格志向を持続しており、これが市場に影響…
  4. ■投資家の心理を揺さぶる相場の波  日米の高速エレベーター相場は、日替わりで上り下りと忙しい。とく…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る