ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１８年３月期２桁増益予想である。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加を背景として、中期的に収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏だ。１７年５月高値を試す展開が期待される。なお１月４日、日興アイ・アールの「２０１７年度全上場企業ホームページ充実度ランキング」において、新興市場ランキング「最優秀サイト」に選定されたと発表している。また１月３１日に第３四半期決算発表を予定している。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１７年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業９１％、マーケティング事業９％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人と増加基調である。全国の医療機関などの紹介ネットワーク（約１万８０００ヶ所）を通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。なお需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因があり、マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重となる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■１８年３月期２桁増益予想

　今期（１８年３月期）非連結業績予想（４月２８日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比１２．８％増の３６億４０百万円、営業利益が１２．１％増の６億８１百万円、経常利益が１０．３％増の６億８０百万円、純利益が１０．６％増の４億３６百万円としている。紹介ネットワークの新規開拓や深耕などにより、ＭＦＤ事業、マーケティング事業とも伸長して２桁増益予想である。配当は無配を継続する。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比６．１％増の１６億４９百万円、営業利益が３４．２％増の３億３１百万円、経常利益が３０．４％増の３億３１百万円、純利益が３１．０％増の２億１０百万円だった。主力のＭＦＤ事業が堅調に推移し、マーケティング事業が大幅伸長した。売上総利益率は５８．７％で１．８ポイント上昇、販管費比率は３８．６％で２．４ポイント低下した

　ＭＦＤ事業は売上高が０．３％増の１４億５６百万円で営業利益が９．３％増の３億３５百万円だった。ＭＦＤ事業会員数は９．６％増の２１万２９８５人で、このうち定期コース会員数は９．５％増の７７６１人となった。１件あたり購入単価は低下したが、定期コースの売上比率は上昇した。マーケティング事業は売上高が８７．６％増の１億９２百万円で営業利益が９２．４％増の１億４３百万円だった。業務受託が大幅伸長した。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は、売上高が４５．３％、営業利益が４８．６％、経常利益が４８．８％、純利益が４８．１％である。やや低水準の形だが、下期の構成比が高い収益特性を考慮すればネガティブ要因とはならない。通期ベースでも好業績が期待される。

　高齢者の増加、特に一人暮らし高齢者の増加、さらに生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は戻り高値圏

　株価は１４００円～１６００円近辺でのモミ合いから上放れて戻り高値圏だ。そして１７年５月の上場来高値１９５９円に接近している。

　１月４日の終値１６９９円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６８円５４銭で算出）は２４～２５倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ２９２円１０銭で算出）は５．８倍近辺である。時価総額は約１０８億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が２６週移動平均線を上抜いて先高感を強めている。１７年５月の上場来高値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）