トーセは売り一巡して反発期待、18年8月期大幅増収増益予想

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 トーセ<4728>(東1)は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオなどを強みとしている。18年8月期は収益性の高い案件の受注拡大で大幅増収増益予想である。株価は地合い悪化の影響で水準を切り下げたが売り一巡感を強めている。大幅増収増益予想を再評価して反発が期待される。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

 家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業(ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託)、その他事業(東南アジア向けコンテンツ配信事業、SI事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業)を展開している。
 
 複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力と強固な財務基盤、豊富な実績に裏付けされた開発売上と積み上げ型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴・強みとしている。約1000名のスタッフ数は独立系受託開発企業として業界最大規模である。

 収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

 なお17年8月期の開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け10タイトル、PC向け6タイトル、パチンコ・パチスロ向け1タイトル、アミューズメント向け2タイトル、スマホ向け14タイトル、合計33タイトルだった。

■稼動プロジェクト数は底打ちして回復傾向
 
 17年8月期の稼動プロジェクト数(単体ベース、運営プロジェクトや試作案件を含む)は、16年8月期比98件増加して347件となった。プロジェクトの大型化に伴って、14年8月期407件から、15年8月期313件、そして16年8月期249件と減少傾向だったが、17年8月期には底打ちして回復傾向を強めた。

 16年8月期スタートの中期経営計画では、重点施策としてサービス業務の拡大、グローバル化の推進、サービス分野の拡大、収益基盤の拡充に取組んでいる。

■18年8月期大幅増収増益予想

 18年8月期の連結業績予想(10月10日公表)については、売上高が17年8月期比20.2%増の56億54百万円で、営業利益が65.7%増の5億10百万円、経常利益が36.2%増の5億53百万円、純利益が47.1%増の3億08百万円としている。

 第1四半期は売上高が前年同期比28.0%増の7億17百万円、営業利益が47百万円の赤字(前年同期は92百万円の赤字)、経常利益が36百万円の赤字(同42百万円の赤字)、純利益が38百万円の赤字(同52百万円の赤字)だった。前年同期との比較で赤字が縮小した。

 スマホ向けゲーム運営が伸長して大幅増収だった。開発・運営をサポートしている「ドラゴンクエストライバルズ(配信元:スクウエア・エニックス)」は1200万ダウンロードを突破した。開発完了タイトル数は家庭用ゲーム機向け1タイトル、PC向け1タイトル、スマホ向け6タイトル、合計8タイトルだった。

 デジタルエンタテインメント事業は、売上高が36.1%増の6億67百万円、営業利益が7百万円の赤字(同5百万円赤字)だった。スマホ向けゲーム運営売上が伸長して大幅増収だが、ゲームソフト関連中心にロイヤリティ売上が減少した影響で営業赤字だった。

 売上高の分野別内訳はゲームソフト関連が26.0%減の1億31百万円、モバイルコンテンツ関連が58.1%増の4億94百万円、パチンコ・パチスロ関連が41百万円(前年同期はなし)で、項目別内訳は開発売上が16.5%増の3億29百万円、運営売上が95.9%増の3億06百万円、ロイヤリティ売上が37.9%減の31百万円だった。

 その他事業は、売上高が29.0%減の49百万円、営業利益が39百万円の赤字(同87百万円の赤字)だった。子会社における新規案件受注が低調で減収だが、東南アジア向けコンテンツ配信事業の先行投資が一巡して営業赤字が縮小した。

 顧客と取り決めた開発スケジュールの関係上、売上計上時期が第2四半期以降に集中しているため、第1四半期は営業利益、経常利益、純利益とも赤字だったが、通期ベースでは収益性の高い案件の受注拡大で大幅増収増益予想としている。好業績が期待される。

 なお配当予想は前期と同額の年間25円(第2四半期末12円50銭、期末12円50銭)としている。予想配当性向は61.5%となる。

■株価は売り一巡して反発期待

 株価は地合い悪化の影響で水準を切り下げ、2000円近辺でのモミ合いから下放れの形となったが、1700円近辺で推移して売り一巡感を強めている。

 2月16日の終値1744円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS40円64銭で算出)は43倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間25円で算出)は1.4%近辺、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS775円79銭で算出)は2.2倍近辺である。時価総額は約135億円である。

 週足チャートで見ると52週移動平均線を割り込んだが、下ヒゲを付けて売り一巡感を強めている。18年8月期大幅増収増益予想を再評価して反発が期待される。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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