ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１８年３月期第３四半期累計は大幅増益だった。通期は経常利益と純利益を増額して２桁増益予想、そして増配予想である。なお自己株式取得期間を延長している。株価は１月の昨年来高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１７年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５３％、コンシューマーヘルスケア事業４７％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業１７％、コンシューマーヘルスケア事業８０％、その他２％だった。海外売上比率は２４．６％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。

　子会社ティロッツ社は１５年７月、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得した。ＩＢＤは潰瘍性大腸炎（ＵＣ）およびクローン病（ＣＤ）を含めて世界中に約５００万人の患者が存在すると推定されている疾患である。ＣＤを適応症とするＥｎｔｏｃｏｒｔの権利取得により、ＩＢＤ治療においてＵＣの第１選択薬として用いられているアサコールを補完する。そして１６年１１月国内でＣＤを適応症するゼンタコートカプセルを発売した。

　１７年５月には潰瘍性大腸炎治療剤アサコールの用法・用量を追加（開発番号Ｚ－２０６、協和発酵キリンと共同開発）した。また１７年９月には、日医工＜４５４１＞が製造販売承認を取得したバイオシミラー製剤『インフリキシマブＢＳ点滴静注用１００ｍｇ「日医工」』について、両社で共同プロモーションを行うと発表した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン（要指導医薬品）や、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて、新薬開発を推進している。膵臓癌を適応症とする「Ｚ－３６０」は日本を含むアジア地域でフェーズ２国際共同治験中、子宮頸癌を適応症とする「Ｚ－１００」は日本を含むアジア地域でフェーズ３国際共同治験中、ビフォーファーマ社から導入した鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」はフェーズ３段階である。

　海外は、中国で潰瘍性大腸炎を適応症として「Ｚ－２０６」を承認申請中、欧州で潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＴＰ０５」を承認申請中である。自社開発「Ｚ－３３８」は欧州で機能性ディスペプシアを対象としたフェーズ３を実施し、北米ではフェーズ２が終了している。導入品で家族性大腸腺腫症を適応症とする「ＴＰ０９」は欧州・米国でフェーズ３段階である。

■１８年３月期３Ｑ累計大幅増益、通期も２桁増益・増配予想

　今期（１８年３月期）の連結業績予想（５月１２日公表）は、２月６日に売上高を２０億円減額、経常利益を２億円増額、純利益を３億円増額修正した。営業利益は据え置いた。
　
　修正後の連結業績予想は、売上高が前期（１７年３月期）比１．８％増の６６０億円、営業利益が１０．１％増の５０億円、経常利益が１７．２％増の５２億円、純利益が１５．７％増の４１億円としている。配当予想は２円増配の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）としている。予想配当性向は４２．８％となる。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１．２％増の４９６億４４百万円、営業利益が２６．０％増の４５億８７百万円、経常利益が３９．６％増の４８億９０百万円、純利益が３７．６％増の３９億５５百万円だった。競争激化などで売上高が伸び悩んだが、販管費の減少で大幅増益だった。

　売上高は、医療用医薬品事業が３．２％増の２６６億５４百万円、コンシューマーヘルスケア事業が１．０％減の２２８億７３百万円、その他が８．９％増の１億１６百万円だった。

　医療用医薬品事業では、主力のアサコールが国内で後発品および競合品の影響を受けたが、海外が好調に推移した。Ｅｎｔｏｃｏｒｔ（国内販売名ゼンタコート）は国内・海外とも増収だった。アコファイドは市場構築が計画より遅れている。コンシューマーヘルスケア事業は競争激化で苦戦した。

　差引売上総利益率は７１．６％で０．８ポイント低下、販管費比率は６２．３％で２．７ポイント低下した。営業外では為替差損益が大幅改善した。

　修正後の通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高７５．２％、営業利益９１．７％、経常利益９４．０％、純利益９６．５％と高水準だが、第４四半期に研究開発費の増加などを見込んでいるため営業利益予想を据え置いた。

■株主優待は毎年９月末と３月末の年２回実施

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は調整一巡感

　なお２月６日に自己株式取得（１７年６月１６日発表、８月４日に取得枠拡大を発表、１１月２日に取得期間延長を発表、取得株式総数の上限３６０万株、取得価額総額の上限７２億円、取得期間１７年６月１９日～１８年２月６日）の期間を、１８年５月１１日まで延長すると発表している。２月６日現在の累計取得株式数は２４８万５１００株である。

　株価は１月の昨年来高値２３４８円から反落し、地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、２月６日の直近安値１９８２円から切り返して調整一巡感を強めている。

　２月２３日の終値２１０８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７９円５３銭で算出）は２６～２７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は１．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１９２円７３銭で算出）は１．８倍近辺である。時価総額は約１１２０億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺で下げ渋り、サポートラインを確認した形だ。調整一巡して戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）