星光PMCは調整一巡感、18年12月期減益予想だがCNF複合材料の商業生産本格化期待

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 星光PMC<4963>(東1)は製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業を展開し、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)など新分野開拓を推進している。18年12月期は減益予想だが、CNF複合材料の商業生産本格化を期待したい。株価は調整一巡感を強めている。

■製紙用薬品、印刷インキ用・記録材料用樹脂、化成品を展開

 DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業(子会社KJケミカルズ)を展開している。17年12月期売上高構成比は製紙用薬品事業63%、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業21%、化成品事業15%だった。

 高付加価値製品の拡販、中国事業の再構築、東南アジア市場への積極展開、植物由来の軽量・高強度の次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)、導電性ナノ材料(銀ナノワイヤー)、水性インキ用コア・シェル・エマルション、アミドエーテル系溶剤、光学弾性樹脂(OCA)など、成長市場・新分野における新規開発品戦略を推進している。また17年3月には、台湾のアクリル系工業用粘接着材メーカーである新綜工業を持分法適用関連会社化した。

 新中期経営計画「CS VISION-2」では目標数値に、会社設立50周年の18年12月期売上高272億円、営業利益22億円、営業利益率8%以上を掲げている。

■CNF複合材料の商業生産開始

 次世代素材CNFは、すべての植物の植物細胞壁の骨格成分であるセルロースをナノサイズまで細かくほぐすことによって得られる繊維である。鋼鉄の5分の1の軽さで5倍以上強く、熱による変形が少ないなどの特徴がある。樹脂の補強材として機能させることで、自動車用樹脂の強度向上や金属部材からの置き換え、家電・モバイル機器の軽量化などでの需要が期待されている。

 18年1月1には、竜ヶ崎工場にあるCNF実証生産設備(パイロットプラント)の生産能力増強工事が完了し、「STARCEL」ブランドでCNF複合材料の商業生産・製品出荷を開始した。

 銀ナノワイヤーは、直径がナノサイズ、長さがミクロンサイズの繊維状の銀を溶液中に分散させて透明導電性電極を形成し、ウェアラブル端末や大型ディスプレイへの利用が期待されている。

■18年12月期減益予想だがCNF複合材料の商業生産本格化期待

 17年12月期連結業績は、売上高が16年12月期比3.0%増の250億86百万円、営業利益が3.5%減の22億20百万円、経常利益が6.5%増の24億64百万円、純利益が11.4%増の19億99百万円だった。配当は1円増配の年間13円(第2四半期末6円、期末7円)とした。配当性向は19.7%である。

 国内・海外とも製紙用薬品が堅調に推移して増収だったが、原料価格上昇の影響で営業減益だった。ただし計画に対して営業利益は減益幅が縮小した。売上総利益率は26.8%で0.9ポイント低下、販管費比率は17.9%で0.4ポイント低下した。経常利益と純利益は、持分法投資利益の計上や為替差損益の改善で、減益予想から一転して増益での着地となった。

 製紙用薬品は売上高が2.8%増の159億12百万円で営業利益が12.4%減の16億59百万円、印刷インキ用・記録材料用樹脂は売上高が4.1%増の53億79百万円で営業利益が27.7%増の3億96百万円、化成品は売上高が2.7%増の37億94百万円で営業利益が0.2%増の4億98百万円だった。

 18年12月期の連結業績予想は、売上高が17年12月期比3.3%増の259億20百万円、営業利益が9.9%減の20億円、経常利益が13.6%減の21億30百万円、純利益が19.5%減の16億10百万円としている。国内・海外で拡販を推進して増収予想だが、原材料価格上昇、人件費や償却費等の増加で減益予想としている。CNF複合材料の商業生産本格化を期待したい。

 セグメント別の計画は、製紙用薬品は売上高が4.8%増の166億75百万円で営業利益が3.9%減の15億94百万円、印刷インキ用・記録材料用樹脂は売上高が1.6%減の52億92百万円で営業利益が21.2%減の3億12百万円、化成品は売上高が4.2%増の39億53百万円で営業利益が7.0%減の4億63百万円としている。

 配当は設立50周年記念配当2円を加えて年間16円(第2四半期末8円、期末8円)とした。17年12月期比3円増配で、予想配当性向は30.1%となる。

■株価は調整一巡感

 株価はCNF複合材料商業生産開始を材料視した1月16日高値1443円から急反落したが、2月14日の直近安値1014円から切り返して調整一巡感を強めている。

 3月1日の終値1136円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS53円10銭で算出)は21~22倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は1.4%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS776円56銭で算出)は1.5倍近辺である。時価総額は約349億円である。

 週足チャートで見ると安値圏の下ヒゲで調整一巡感を強めている。出直りが期待される。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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