日本スキー場開発の7月期第2四半期は早期オープンと安定した降雪で、純利益は2.5倍に

■今シーズンも人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施

 日本スキー場開発<6040>(東マ)の18年7月期第2四半期累計の連結決算は、売上高が31億44百万円(前年同期比4.1%増)、営業利益が1億94百万円(同14.7%増)、経常利益が1億92百万円(同14.9%増)、四半期純利益が1億43百万円(同2.5倍)となり、売上高は過去最高だった。
 
 同社グループは、スキー場8箇所の運営(長野6、群馬1、岐阜1)の他に、HAKUBA VALLEYエリアを中心に8店舗のスキーレンタルショップを展開するスパイシー、大阪府の金剛山でロープウェイなどの指定管理業務を行う信越索道メンテナンスに加え、新たに国内外の旅行業を手掛けるGeekoutの営業体制で事業に取組んでいる。

 今シーズンは,ゲレンデの早期オープンと滑走エリアの早期拡充のため、前シーズンに続き人工降雪機を増強するなど、小雪対策を各スキー場で積極的に実施した。それによりスキー場来場者数は前年同期比3.8%増の75万1千人となった。また、グリーンシーズン(スキー場が営業していない期間)の来場者数も各スキー場が保有する資産の積極的な活用により同19.2%増の29万人となった。

 2018年7月期業績予想は、売上高64億80百万円(前期比5.3%増)、営業利益6億円(同35.5%増)、経常利益5億40百万円(同22.9%増)、純利益2億50百万円(同1.9%増)としている。

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