日本スキー場開発の７月期第２四半期は早期オープンと安定した降雪で、純利益は２．５倍に
- 2018/3/13 12:59
- 決算発表記事情報
■今シーズンも人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施
日本スキー場開発＜６０４０＞（東マ）の１８年７月期第２四半期累計の連結決算は、売上高が３１億４４百万円（前年同期比４．１％増）、営業利益が１億９４百万円（同１４．７％増）、経常利益が１億９２百万円（同１４．９％増）、四半期純利益が１億４３百万円（同２．５倍）となり、売上高は過去最高だった。
同社グループは、スキー場８箇所の運営（長野６、群馬１、岐阜１）の他に、ＨＡＫＵＢＡ ＶＡＬＬＥＹエリアを中心に８店舗のスキーレンタルショップを展開するスパイシー、大阪府の金剛山でロープウェイなどの指定管理業務を行う信越索道メンテナンスに加え、新たに国内外の旅行業を手掛けるＧｅｅｋｏｕｔの営業体制で事業に取組んでいる。
今シーズンは，ゲレンデの早期オープンと滑走エリアの早期拡充のため、前シーズンに続き人工降雪機を増強するなど、小雪対策を各スキー場で積極的に実施した。それによりスキー場来場者数は前年同期比３．８％増の７５万１千人となった。また、グリーンシーズン（スキー場が営業していない期間）の来場者数も各スキー場が保有する資産の積極的な活用により同１９．２％増の２９万人となった。
２０１８年７月期業績予想は、売上高６４億８０百万円（前期比５．３％増）、営業利益６億円（同３５．５％増）、経常利益５億４０百万円（同２２．９％増）、純利益２億５０百万円（同１．９％増）としている。
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