トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化、Ｍ＆Ａを積極推進している。新規出店や既存店売上の堅調推移で１８年２月期２桁増益予想である。そして１９年２月期も収益拡大が期待される。株価は水準を切り下げたがほぼ底値圏だろう。反発が期待される。なお４月１１日に１８年２月期決算発表を予定している。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。１７年２月期末時点の店舗数は、１６年９月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計１３６店舗だった。
　
　３月１５日にはゴルフ用品専門リユースショップの老舗であるゴルフキッズの子会社化が完了した。ゴルフキッズは関東と関西を中心に直営１店舗、ＦＣ２０店舗を展開している。

　中期成長に向けた戦略として、既存店強化（店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態組み合わせて年間１２店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開）、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

　目標数値には１９年２月期売上高１７５億７８百万円、償却前営業利益１２億９１百万円、営業利益９億７２百万円、経常利益１０億０１百万円を掲げている。配当性向は２５％以上を当面の目標としている。

■１８年２月期２桁増収増益予想、１９年２月期も収益拡大期待

　１８年２月期の連結業績予想は、売上高が１７年２月期比２３．２％増の１６４億２０百万円、営業利益が１６．１％増の８億５３百万円、経常利益が１６．２％増の８億８１百万円、そして純利益が１９．７％増の５億８１百万円としている。既存店売上（単体）は１０１．０％、既存店の売上総利益率は１７年２月期６４．８％と同水準を目指す。配当予想は１７年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）で予想配当性向は３０．４％となる。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比２９．４％増の１２０億７５百万円、営業利益が２１．７％減の４億６０百万円、経常利益が１７．０％減の５億０１百万円、純利益が１２．６％減の３億３４百万円だった。既存店売上（単体）が１０１．２％と回復し、１２店舗の新規出店、カインドオルにおける営業強化も寄与して大幅増収だったが、売上総利益率の低下で大幅減益だった。

　差引売上総利益率は６２．２％で３．６ポイント低下した。単体ベースの既存店の売上総利益率が１．３ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は５８．４％で１．１ポイント低下した。上期に新店費用が先行発生したが、第３四半期累計ベースでの販管費比率は低下した。

　通期では既存店におけるマーケティング強化、１３店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで２桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開の本格化、カインドオル不採算店のテコ入れを推進する。またトレファクＯＮＬＩＮＥを１０月から本格始動した。タイは１１月に２号店をオープンした。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７３．５％、営業利益が５３．９％、経常利益が５６．９％、純利益が５７．５％である。低水準の形だが、新規出店が計画の１３店舗を上回る１４店舗となる見込みであり、新店の下期収益貢献が見込まれるとしている。既存店も好調に推移しており、通期ベースで好業績が期待される。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１８年２月は全店１１１．０％、既存店１０１．３％だった。生活家電などが好調に推移し、既存店売上は２ヶ月ぶりに前年比プラスに転じた。なお１７年３月～１８年２月累計では全店１０９．２％、既存店１０１．０％となった。新規出店は１４店舗で期末店舗数は１１３店舗（うちＦＣ４店舗）となった。

　３月１６日にはトレファクスタイル亀戸店がオープンした。１８年３月末時点のグループ総店舗数は１５７店舗見込みである。積極的な出店、既存店の堅調推移、Ｍ＆Ａ効果などで１９年２月期も収益拡大が期待される。

■株主優待制度は２月末に実施

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象に実施している。

■株価はほぼ底値圏

　株価は３月２０日に昨年来安値７６８円まで下押したが、ほぼ底値圏だろう。

　３月２０日の終値７７２円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５２円４８銭で算出）は１４～１５倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は２．１％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ３３３円６９銭で算出）は２．３倍近辺である。時価総額は約８９億円である。

　週足チャートで見ると８００円近辺の下値支持線を割り込んだ形だが、売られ過ぎ感も強めている。反発が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）