ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１８年３月期は２桁増益・増配予想である。なお３月２７日にはビフォーファーマ社との高カリウム血症治療薬Ｖｅｌｔａｓｓａの日本国内における独占的開発・販売契約締結、そして３月２９日には鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」の国内製造販売承認申請を発表している。株価は調整一巡して戻り歩調だ。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１７年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５３％、コンシューマーヘルスケア事業４７％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業１７％、コンシューマーヘルスケア事業８０％、その他２％だった。海外売上比率は２４．６％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は１５年７月アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、１６年１１月国内でゼンタコートカプセルを発売した。

　１７年５月には潰瘍性大腸炎治療剤アサコールの用法・用量を追加（開発番号Ｚ－２０６、協和発酵キリンと共同開発）した。また１７年９月には、日医工＜４５４１＞が製造販売承認を取得したバイオシミラー製剤『インフリキシマブＢＳ点滴静注用１００ｍｇ「日医工」』について、両社で共同プロモーションを行うと発表した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて、新薬開発を推進している。膵臓癌を適応症とする「Ｚ－３６０」は日本を含むアジア地域でフェーズ２国際共同治験中、子宮頸癌を適応症とする「Ｚ－１００」は日本を含むアジア地域でフェーズ３国際共同治験中である。

　３月２７日にはビフォーファーマ社との高カリウム血症治療薬Ｖｅｌｔａｓｓａの日本国内における独占的開発・販売契約締結を発表した。米国では１５年１２月から販売され、欧州では１７年７月にＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認を取得している。

　また３月２９日には、ビフォーファーマ社から導入した鉄欠乏性貧血治療剤「Ｚ－２１３」の国内製造販売承認申請を発表した。本剤は世界７５ヶ国で承認を取得している。

　海外は、中国で潰瘍性大腸炎を適応症として「Ｚ－２０６」を承認申請中、欧州で潰瘍性大腸炎を適応症とする「ＴＰ０５」を承認申請中である。自社開発「Ｚ－３３８」は欧州で機能性ディスペプシアを対象としたフェーズ３を実施し、北米ではフェーズ２が終了している。

■１８年３月期２桁増益・増配予想

　１８年３月期連結業績予想（２月６日に売上高を減額、営業利益を据え置き、経常利益を増額、純利益を増額）は、売上高が１７年３月期比１．８％増の６６０億円、営業利益が１０．１％増の５０億円、経常利益が１７．２％増の５２億円、純利益が１５．７％増の４１億円としている。配当予想は２円増配の年間３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）で、予想配当性向は４２．８％となる。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１．２％増の４９６億４４百万円、営業利益が２６．０％増の４５億８７百万円、経常利益が３９．６％増の４８億９０百万円、純利益が３７．６％増の３９億５５百万円だった。競争激化などで売上高が伸び悩んだが、販管費の減少で大幅増益だった。

　売上高は、医療用医薬品事業が３．２％増の２６６億５４百万円、コンシューマーヘルスケア事業が１．０％減の２２８億７３百万円、その他が８．９％増の１億１６百万円だった。

　医療用医薬品事業では、主力のアサコールが国内で後発品および競合品の影響を受けたが、海外が好調に推移した。Ｅｎｔｏｃｏｒｔ（国内販売名ゼンタコート）は国内・海外とも増収だった。アコファイドは市場構築が計画より遅れている。コンシューマーヘルスケア事業は競争激化で苦戦した。

　差引売上総利益率は７１．６％で０．８ポイント低下、販管費比率は６２．３％で２．７ポイント低下した。営業外では為替差損益が大幅改善した。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７５．２％、営業利益が９１．７％、経常利益が９４．０％、純利益が９６．５％と高水準である。第４四半期に研究開発費の増加を見込んでいるが、通期ベースでも好業績が期待される。

■株主優待は毎年９月末と３月末の年２回実施

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は調整一巡感

　１７年６月１６日発表の自己株式取得（８月４日取得枠拡大を発表、１１月２日取得期間延長を発表、２月６日取得期間延長を発表、取得株式総数の上限３６０万株、取得価額総額の上限７２億円、取得期間１７年６月１９日～１８年５月１１日）を実施している。２月６日時点の累計取得株式数は２４８万５１００株だった。

　株価は１月高値２３４８円から反落したが、２０００円近辺で調整一巡して戻り歩調だ。

　４月３日の終値２１１５円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ７９円５３銭で算出）は約２７倍、前期推定配当利回り（会社予想の年間３４円で算出）は約１．６％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１１９２円７３銭で算出）は約１．８倍である。時価総額は約１１２３億円である。

　週足チャートで見ると５２週移動平均線近辺から切り返し、２６週移動平均線突破の動きを強めている。戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）