トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、海外事業を推進している。１８年２月期は増益予想から一転減益での着地だったが、１９年２月期は新規出店、既存店利益率改善、子会社収益改善などで大幅増益予想である。株価は下値固め完了感を強めている。なお自己株式取得（上限１５万株、４月１２日～１９日、ＴｏＳＴＮｅＴ－３）を実施し、取得した自己株式を消却（４月２３日予定）する。

■リユースショップを首都圏中心に展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。

　１８年４月１１日時点の店舗数は、１６年９月子会社化したカインドオル、１８年３月子会社化したゴルフキッズを含めてグループ合計１７７店舗（トレジャー・ファクトリー６６店舗、トレファクスタイル４０店舗など単体１１６店舗、カインドオル４０店舗、ゴルフキッズ２１店舗など）である。

　中期成長に向けた戦略として、既存店強化（店舗Ｓ＆Ｂ、一般買い取り強化による売上総利益率改善）、多店舗展開（複数業態で国内主要都市への出店加速）、新業態開発、ネット事業・ネット経由収益拡大、および海外事業（１７年１１月にタイ・バンコク２号店オープン）を推進している。

■１８年２月期減益だが、１９年２月期大幅増益予想

　１８年２月期の連結業績は、売上高が１７年２月期比２３．３％増の１６４億３１百万円、営業利益が１５．４％減の６億２１百万円、経常利益が１１．８％減の６億６８百万円、純利益が２８．７％減の３億４５百万円だった。売上高はほぼ計画水準だが、利益は増益予想から一転して減益着地となった。純利益は税効果会計による繰延税金資産取崩発生による税金費用増加も影響した。配当は１７年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）とした。配当性向は５１．４％である。

　グループ２０店舗（単体１４店舗、カインドオルＦＣ６店舗）の新規出店、カインドオルの通期連結、既存店売上の堅調推移などで大幅増収だったが、天候影響による下期の既存店売上の計画未達、売上総利益率の低下、前期新規出店した店舗の業績未達などで２桁減益だった。

　既存店売上（単体）は１０１．０％だった。売上総利益率は６１．５％で２．５ポイント低下した。単体既存店で１．２ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は５７．８％で０．７ポイント低下した。

　１９年２月期連結業績予想は、売上高が１８年２月期比８．３％増の１７７億９９百万円、営業利益が３１．６％増の８億１８百万円、経常利益が２５．７％増の８億４１百万円、純利益が６０．２％増の５億５４百万円としている。配当予想は１８年２月期と同額の年間１６円（第２四半期末８円、期末８円）としている。予想配当性向は３２．６％となる。

　単体１２店舗前後の新規出店、既存店のＳ＆Ｂ（スクラップ＆ビルド）推進、既存店売上１００％、既存店売上総利益率０．５ポイント改善、子会社カインドオルおよびゴルフキッズの収益改善などで大幅増益予想である。海外事業も黒字化を目指している。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１８年３月は全店１０９．６％、既存店１０１．６％だった。衣料などが好調に推移し、既存店売上は２ヶ月連続の前年比プラスだった。概ね順調なスタートであり、１９年２月期の好業績を期待したい。

■株主優待制度は２月末に実施

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象に実施している。

■株価は下値固め完了感

　株価は水準を切り下げたが、７００円台で下値固め完了感を強めている。

　４月１６日の終値７５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ４９円１２銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１６円で算出）は約２．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ３４８円０９銭で算出）は約２．１倍である。時価総額は約８６億円である。

　週足チャートで見ると８００円近辺の支持線を割り込んだ形だが、下値固め完了して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）

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