買い落城の安峠・売り落城の高峠=犬丸正寛の相場格言

■買い落城の安峠・売り落城の高峠

<img src=”http://soubakakugenn.up.seesaa.net/image/kaino.jpg” width=”240″ height 落城とは、言うまでもなく戦いに敗れて城を明け渡すこと。峠とは、ここでは「フシ」「転機」と受け取ってください。安峠は底値、高峠は天井の意味です。これも当たり前の話ですが、戦いには必ず相手がいるのですが、しかし、株式投資については、「自分で銘柄を研究して投資をするのだから相手は関係ない。戦いがあるとすれば自分の欲との戦い」と思われている方も多いことでしょう。確かに、最終的には自分の欲との戦いですが、実際には欲があろうとなかろうと投資家はマーケットという戦いの場にさらされているのです。弓矢や砲弾こそ飛んできませんが、投資家の「欲」につけ込んだ心理戦なのです。

 戦国時代には全国あちこちで大小の戦いが繰り広げられたとありますが、武田信玄と上杉謙信のような大きな戦もありました。株式市場でも小さな相場、大きな相場が展開され、そこでの戦いの相手は「買い方」と「売り方」です。参加者ということでいえば、外国人投資家、生損保・投信・郵貯・年金などの機関投資家、一般企業、金融機関、団体、個人など非常に多岐にわたっていますが、厄介なのは、これらの投資家を買い方、売り方と決めつけることができないことです。買った株は売却しないと戦いに勝ったことにならないからです。したがって、昨日までは買いの強い味方だと思っていたが、今日は売りに回って敵となるのです。株式市場のほうが戦国時代より信用できない世界です。

 現在は外国人投資家が大きな戦いを仕掛けていますが、10数年前までは仕手筋による戦いでした。武器には信用取引が使われました。信用取引はお金を借りて株を買う、あるいは株券を借りて売却するという行為です。仕手筋はほとんどの場合、「買い方」で、戦う相手は信用で株券を売る「売り方」(カラ売り)です。三光汽船、グリコ、住友鉱山、帝国石油、不二家、中山製鋼など昭和40年代には、こうした信用取引を利用した買い方と売り方の戦いが数多く見られたものです。まさに、昔の戦国時代に匹敵するような乱世ではなかったかと思います。こうした仕手戦は信用取引という武器の使用期間が6ヶ月という制限のあったため勝敗の白黒がはっきりしたものでした。

 破れた買い方の場合は、信用取引のお金を返すために処分売りをしたところが底、即ち、買い方落城の「安峠」となり、売り方が敗れる場合は損を覚悟で株券を買い戻して返す、つまりこれを踏み上げとかイレ上げといいますが、売り方の落城となるわけで相場は高値をつける「高峠」と教えています。現在では昔のような仕手筋はいないようですが、外国人投資家を仕手筋と置き換えれば納得できることは多いと思います。今の外国人投資家はM&Aで日本の企業と戦い、最終的には日本の個人投資家に彼らが買い込んだ株を肩代わりさせるような戦いをやっているのではないでしょうか。外国人にやられない大和魂を見直したいものです。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  2. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…
  3. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  4. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…
  5. ■金融政策転換が映す相場の地殻変動、投資視点は次の段階へ  長期にわたり株式市場を押し上げてきた金…
  6. ■為替が握る業績相場の行方、円安継続が選別相場を加速  株式市場が金融環境主導の相場から業績重視の…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る