ＬＥＤ照明・ＯＡ機器販売などのエフティコミュニケーションズ＜２７６３＞（ＪＱＳ）の株価は下値固めが完了して切り返しの動きを強めている。１５年３月期大幅営業増益見通し、低ＰＥＲ、高配当利回り、さらに中期成長力を評価して出直りの動きが本格化しそうだ。

　１３年６月にＴＯＢで光通信＜９４３５＞の連結子会社となり、法人向けＬＥＤ照明・ＯＡ機器・スモールサーバー販売などの法人事業、一般消費者向け光ファイバー回線サービス取次販売やドコモショップ運営などのコンシューマ事業を展開している。ＬＥＤ照明や空調などオフィスの環境・省エネ関連商材を重点分野と位置付けて、商品ラインナップの拡充、定額保守サービスなどストック型収益の積み上げを強化している。

　さらに中期成長に向けた重点戦略として、環境商材戦略、Ｍ＆Ａ・新規事業戦略、既存事業の強化戦略、海外戦略、プラットフォーム事業戦略を推進している。

　Ｍ＆Ａ・新規事業戦略では１３年１０月ネットワークセキュリティ機器製造のアレクソン、１１月ビジネスホン・ＯＡ機器販売のグロースブレイブジャパン、１２月ノンフロン新自然冷媒ガス販売・施工のニューテックを子会社化、スマートフォン・タブレット端末で決済・プラットフォーム事業を展開する子会社ＶｉｅｗＰｏｉｎｔを設立した。

　環境商材戦略ではＬＥＤ照明に加えて、ニューテックのノンフロン新自然冷媒ガス販売・施工を強化する方針だ。１５年１月にはニューテックとハウステンボス・技術センター（長崎県佐世保市）が自然冷媒ガス販売契約を締結した。ハウステンボス・技術センターがエアコン使用時間の長い医療機関、老人保健施設、宿泊施設、工場、商業施設など向けに販売する。

　プラットフォーム事業戦略ではスマホカード決済サービス「ペイコレ」や、子会社ＶｉｅｗＰｏｉｎｔが１４年７月開始した中古車個人取引サイト「ｍｉｅｒｕＣＡＲ（ミエルカ）」を強化する方針だ。また海外戦略では１４年７月設立したタイ子会社をＡＳＥＡＮ地域への事業展開拠点として、ＬＥＤ照明など環境商材の販売を推進する方針だ。

　今期（１５年３月期）の連結業績見通しは前回予想（５月１４日公表）を据え置いて、売上高が前期比６．０％増の３８０億円、営業利益が同２７．６％増の４８億円、経常利益が同２１．６％増の５０億円、純利益が同５．５％増の２８億円としている。配当予想（１１月７日に増額修正）は年間７０円（第２四半期末３０円、期末４０円）で、１３年１０月１日付の株式１００分割を考慮すると実質的に前期比２０円増配となる。

　法人事業ではＬＥＤ照明やスモールサーバーなどの販売が好調に推移し、ストック型収益の積み上げが進展する。コンシューマ事業では光ファイバー回線サービス拡販でストック型収益を積み上げ、ドコモショップの運営効率向上も寄与する。純利益はアレクソンの負ののれん発生益一巡で小幅増益にとどまるが、大幅営業増益見通しだ。

　第３四半期累計（４月～１２月）は前年同期比２．２％減収、同１６．９％営業増益、同１７．７％経常増益、同１０．１％最終増益だった。前期第１四半期（４月～６月）にはハイブリッド・サービス＜２７４３＞が連結対象だったため見かけ上は減収だが、法人事業が同１９．２％増収、コンシューマ事業が同１２．６％増収といずれも好調に推移し、人件費増加など先行投資費用を吸収して大幅増益だった。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）８２億３３百万円、第２四半期（７月～９月）８８億６８百万円、第３四半期（１０月～１２月）８７億７３百万円で、営業利益は第１四半期９億２８百万円、第２四半期１０億１３百万円、第３四半期１０億７７百万円となった。ストック型収益の積み上げが寄与して営業損益は拡大基調だ。

　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高が６８．１％、営業利益が６２．９％、経常利益が６５．６％、純利益が７２．０％とやや低水準だったが、第４四半期（１月～３月）の挽回が期待される。中期的にもストック型収益の積み上げや積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

　株価の動きを見ると、１月～２月の安値圏１８００円台での下値固めが完了して切り返しの動きを強めている。２３日は終値で２０００円台を回復し、さらに２４日は２０９６円まで上伸する場面があった。

　３月２４日の終値２０８５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２４０円００銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７０円で算出）は３．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７２０円０１銭で算出）は２．９倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線がサポートラインの形となって上伸し、週足チャートで見ると２６週移動平均線突破の動きを強めている。強基調に転換する動きであり、１５年３月期大幅営業増益見通し、低ＰＥＲ、高配当利回り、さらに中期成長力を評価して出直りの動きが本格化しそうだ。