【鈴木雅光の投信Now】純資産総額の大きなファンドを見ていくと

純資産総額とは、投資信託に組み入れられている株式や債券など、組入資産の時価を合計したものです。したがって、組入資産が値上がりしたり、あるいは新規の資金が入ってくると、純資産総額は増加します。したがって、純資産総額はある意味、その投資信託に対する人気のバロメーターとも言えます。

かつて、純資産総額トップといえば、国際投信投資顧問の「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)」でした。が、相次ぐ解約による資金流出に見舞われ、大幅にランキングが後退しました。投信評価会社のモーニングスター社のサイトによると、3月23日時点の同ファンドの純資産総額ランキングは11位です。

では、逆にランキング上位にはどういう投資信託が入っているのでしょうか。

まず上位10ファンドで見ると、日経225平均株価やTOPIXに連動する国内株式インデックス型が、6本もランクインしています。その他は、海外REITに投資するタイプが2本で、高配当株に投資するタイプ、米国ハイ・イールド債に投資するタイプが、それぞれ1本ずつとなっています。ランキングを見る限り、インデックスファンドが高い人気を集めているのが分かります。

現在の国内株式市場は、株価を押し上げる目的で、GPIFや共済、かんぽ生命、ゆうちょ銀行、日銀がインデックス買いを行っています。そういう局面だからこそ、インデックスファンドを購入し、目先の上昇トレンドに乗るという戦略は、ありだと思います。

ただ長期的に見た場合、日本株のインデックス投資が有効かどうかについては、冷静に考える必要がありそうです。インデックス投資はある意味、その国の経済成長にベットするものですから、将来、人口が減少傾向をたどり、経済成長が期待しにくい国の場合、市場全体に投資するインデックス運用は不向きであるとも言えます。

もし、インデックスファンドを中心に投資信託を選ぶなら、日本株のインデックスファンドではなく、世界各国に投資するグローバル型のインデックスファンドを選ぶべきでしょう。東証に上場されているETFでも、世界中の先進国、新興国に投資するタイプがあります。この手のファンドなら、長期的に日本経済の成長率が低下したとしても、その影響を最小限に抑えて、資産価値の増大が図れるはずです。(証券会社、公社債新聞社、金融データシステム勤務を経て2004年にJOYntを設立、代表取締役に就任、著書多数)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■離職率低下と顧客満足向上を実証、省人化潮流に逆行する人材重視戦略  「丸亀製麺」主力のトリドール…
  2. ■ビーム整形と出力平準化技術を融合し大気揺らぎを克服  NTT<9432>(東証プライム)と三菱重…
  3. ■航続距離650キロを実現、日野が新型FCV大型トラック投入  日野自動車<7205>(東証プライ…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  2. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…
  3. ■全市場のわずか1.4%、希少な高配当利回り銘柄が浮上  株式市場では、高配当利回りを持つ10月決…
  4. ■「高市祭り」への期待と警戒交錯、資金は安定配当株へシフト  10月終盤相場は、「高市祭り」か「高…
  5. ■自民党総裁選と連立問題が相場を左右、短期急伸と急落を交錯  高市トレードは、まるで「超高速エレベ…
  6. ■東京市場、リスクオンとリスクオフが交錯、安全資産関連株に注目  週明けの東京市場は、米国株反発に…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る