マヨネーズ・サラダ・タマゴ加工品などを展開するケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東１）の株価は、３月１６日に１７３５円まで上伸して上場来高値を更新した。その後は利益確定売りや３月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、１６００円近辺から切り返しの動きを強めている。１５年３月期業績増額の可能性や中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。

　サラダ類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜などの総菜関連事業、その他事業（ショップ事業、海外事業）を展開している。

　中期経営計画で掲げた「サラダカフェ」「サラダ料理」「世界のソース」「タマゴ製品」など、タマゴ加工品や総菜関連分野への事業拡大戦略を加速し、新商品を積極投入している。１４年３月には静岡富士山工場が竣工して供給能力を増強した。また業務用メーカーからの脱皮を目指し、１３年９月に発売開始した「サラダのプロがつくった」サラダシリーズなど、ＢｔｏＣ市場への事業展開も強化している。

　サラダカフェ事業は３０店舗構想を掲げて百貨店やショッピングモールへのショップ展開を進めている。また１４年１１月には東芝＜６５０２＞と業務提携して、東芝の植物工場「東芝クリーンルームファーム横須賀」で生産した野菜に当社製粉末ドレッシングを添付したコラボレーション商品を「サラダカフェ」で販売開始した。

　生産効率改善に向けた生産拠点統廃合も推進している。海外では当社と味全食品工業股份有限公司が５０％ずつ出資する頂可（香港）控股份有限公司の子会社である東莞頂可食品有限公司（持分法適用関連会社）を１４年８月末で解散し、主力工場の杭州頂可食品有限公司へ生産を集約した。国内では子会社の関東ダイエットエッグ新座工場（埼玉県新座市）を１４年９月に閉鎖し、静岡富士山工場に生産を集約した。いずれも生産拠点統合に伴う一時的費用が発生するが業績に与える影響は軽微としている。

　なお１５年２月には、インドネシアの工場で製造し、インドネシアのハラール認証を取得して現地の一般消費者向けに販売しているマヨネーズタイプ「おマヨ／ｏｍａｙｏ」について、オンラインショップで販売開始した。

　前期（１５年３月期）の連結業績見通し（５月１２日公表）は売上高が前々ン期比４．７％増の６００億円、営業利益が同１９．０％増の２８億９０百万円、経常利益が同１９．５％増の２７億円、純利益が同２５．６％増の１５億９０百万円、配当予想が同２円増配の年間２３円（第２四半期末１０円、期末１３円）としている。

　第３四半期累計（４月～１２月）は前年同期比４．２％増収、同１０．１％営業増益、同７．６％経常増益、同９．５％最終増益と好調に推移した。タマゴ加工品を中心にコンビニエンスストア向け新規採用が増加基調だ。工場操業度上昇や高付加価値商品拡販の効果も寄与して、鶏卵相場の高値圏推移、エネルギーコストの上昇、静岡富士山工場立ち上げ費用などを吸収した。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）１４７億４１百万円、第２四半期（７月～９月）１５３億５０百万円、第３四半期（１０月～１２月）１５７億６４百万円、営業利益は第１四半期６億３５百万円、第２四半期７億５９百万円、第３四半期９億３１百万円と拡大基調である。

　そして通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７６．４％、営業利益が８０．５％、経常利益が７９．３％、純利益が７８．４％と高水準である。原材料高に対応した価格改定効果なども寄与して、通期見通しは増額の可能性が高いだろう。

　分野別・業態別チームによるきめ細かな営業対応、メニュー提案力の強化、新商品投入などの戦略が奏功して、コンビニエンスストア・食品スーパー・外食向けに、サラダ・総菜類やタマゴ加工品の採用が順調に拡大している。来期（１６年３月期）も増収増益が予想され、高付加価値商品の拡販や生産効率改善効果も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

　なお株主優待については毎年３月末日現在の株主に対して実施している。１単元（１００株）以上１０単元（１０００株）未満所有株主に対して当社商品１０００円相当、１０単元以上所有株主に対して当社商品２５００円相当を贈呈する。

　株価の動きを見ると、３月１６日に１７３５円まで上伸して上場来高値を更新した。その後は利益確定売りや３月期末の配当権利落ちも影響して一旦反落したが、１６００円近辺から切り返しの動きを強めている。好業績を評価する流れに変化はないようだ。

　４月２日の終値１６２４円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１１円８９銭で算出）は１４～１５倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間２３円で算出）は１．４％近辺、そして前々期実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１１１２円５５銭で算出）は１．５倍近辺である。

　週足チャートで見ると１４年夏を起点とする上昇トレンドであり、サポートラインの１３週移動平均線が接近して再動意のタイミングのようだ。１５年３月期業績増額の可能性や中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。