クレスコは3Q順調着地で通期の連続最高業績を買い直し6連騰

クレスコ<4674>(東1)は、前日7日に寄り付き直後の3400円安値から大きく切り返し、65円高の3530円とこの日の高値圏で引け6営業日続伸した。今年1月4日につけた2番底2735円からの底上げが急となった。今年2月5日に発表した今2019年3月期第3四半期(2018年4月~12月期、3Q)業績の順調な着地を手掛かりに3月通期業績の連続過去最高更新予想を見直しバリュー株買いが増勢となった。ヒストリカル的にも、昨年10月30日安値2783円から今期第2四半期(2018年4月~9月期、2Q)累計の好決算で4045円高値まで短期間で45%高しており、急騰特性の再現期待を高めている。

■受注高・受注残高が続伸し受注単価の見直し、選別受注も寄与

 同社の今3月期3Q業績は、前年同期比5.6%増収、0.8%営業増益、1.1%経常減益、2.7%純益減益で着地した。受注高が、開発要員の不足が重しとなったものの、ソフトウェア開発事業では、金融機関向けが底打ちから徐々に勢いを取り戻し、組込型ソフトウェア開発事業では、カーエレクトロニクス、情報家電などの引き合いが堅調で258億2800万円(同8.6%増)と続伸して、受注残高も同14.4%増と拡大、ソフトウェア開発事業では10月からアルスが連結寄与し、組込型ソフトウェア開発事業では、受注単価の見直しや選別受注の推進、生産性の改善に取り組み、開発体制を強化したことなどが要因となった。なお経常利益、純利益は、有価証券評価損の増加や投資有価証券売却益の減少などの一時的な要因で小幅減益転換した。

 今2019年3月期通期業績は、期初予想に変更はなく、売り上げ355億円(前期比6.5%増)、営業利益32億8000万円(同6.1%増)、経常利益35億8000万円(同2.5%増)、純利益24億1600万円(同9.7%増)と見込み、連続して過去最高業績を更新する。ただ今年4月の「働き方改革法案」の施行を前に多くの企業が、業務自動化のためにRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)などのIT投資を積極化しており、これに対応して同社が、RPA導入のために無料・有料のセミナーを相次いで開催し、日本アイ・ビー・エムの認定コアパートナーのアルスも業績戦力化することから、業績上ぶれ期待も強い。

■ミニGC示現で騰勢に拍車をかけて2番底から3割高し昨年11月高値奪回に弾み

 株価は、世界同時株安の波及のたびに下値を探り、昨年8月は昨年来安値2530円へ突っ込み、同10月は2783円へ調整したが、同10月安値時は、今期2Q累計業績が、期初の減益予想から増益転換して着地したことを手掛かりに4045円まで45%高した。同高値からは、昨年12月の世界同時株安の直撃で2735円安値まで下ぶれ2番底を形成した。2番底からは、PER12倍台は売られ過ぎとして底上げをし、年明け後は、5日移動平均線が25日移動平均線を下から上に抜くミニ・ゴールデンクロス(GC)を示現したことから騰勢に拍車がかかり、約1カ月で3割高した。昨年来高値から同安値までの調整幅の3分の1戻しを達成したここからは、次は半値戻しの3700円台にキャッチアップし、昨年11月高値4045円奪回に弾みをつけよう。(本紙編集長・浅妻昭治)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■特殊な無線技術で高感度化、動物実験で市販測定器と高い一致  早稲田大学と山口大学の研究グループは…
  2. ■2019年以来の来日、K-POP史上最多規模の単独ツアー  21世紀のポップアイコン・BTSが、…
  3. ■開園から42年266日、2パーク合計で大台到達  オリエンタルランド<4661>(東証プライム)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■高市トレード調整は好機か、配当利回り上位株で権利取り戦略  今週の当コラムは、権利付き最終売買日…
  2. ■「音楽が鳴っている限り踊る」か「笛吹けど踊らず」か、高市トレードで問われるベテラン投資家の知恵 …
  3. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  4. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  5. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  6. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る