電子書籍関連のスターティア＜３３９３＞（東１）の株価は、安値圏から切り返して４月１０日に１８０９円まで上伸した。その後は利益確定売りで戻り一服の形だが、自律調整が一巡して再動意のタイミングだ。１６年３月期増収増益期待で上値を試す展開だろう。

　電子ブック作成ソフト「ＡｃｔｉＢｏｏｋ」やＷｅｂアプリケーションを開発・販売するウェブソリューション関連事業、ネットワークアウトソーシング環境やクラウドサービスを提供するネットワークソリューション関連事業、ビジネスホンやＭＦＰ（複合機）などＯＡ機器を販売するビジネスソリューション関連事業を展開している。

　主力の電子ブック作成ソフト「ＡｃｔｉＢｏｏｋ」は、一つのソフトでマルチデバイスへの書き出しが可能な「ワンオーサリングマルチデバイス」を実現し、拠点間で利用可能なＳａａＳ型サービスを提供している。導入実績は１４年１２月末現在で２３６５社に達している。１５年３月には、ＫＡＤＯＫＡＷＡ　アスキー・メディアワークスが提供する本格派オトナ女子をターゲットとする「コミック　イット」に閲覧ソフトとして採用された。

　大手との競合が少ない従業員３００人未満の中堅・中小企業をターゲットとして、ＩＴインフラのワンストップソリューションを提供するとともに、ストック型収益の拡大を推進している。アジア市場へも本格的に事業展開する方針だ。無借金経営であり財務の健全性の高さも特徴だ。

　業容拡大に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略を積極推進している。１４年８月にはホスティングサービス運用や独自ハードウェア開発のエーティーワークスと資本業務提携（１７年３月末までに株式２５％取得予定）し、個人・法人向けＰＣトラブル訪問サービスの日本ＰＣサービス＜６０２５＞と業務提携した。

　１４年１１月には回線敷設代行業務や一括請求サービスを展開する子会社クロスチェックを設立し、サービス販路開拓に向けてリボルバーと資本業務提携した。１４年１２月にはシステムインテグレーションのネクストイットの技術本部の一部事業（常駐派遣事業など）および技術者２１名を承継した。

　そして１５年３月には、オウンドメディア構築事業のリボルバーとの資本業務提携の一環として、企業が低価格で簡単にオウンドメディアを発刊できる企業向けＷＥＢマーケティング戦略支援サービスの開始を発表した。オウンドメディアは企業自らの情報公開や大量コンテンツ配信が可能となるため、マスメディア、ソーシャルメディアに続く第三のメディアとして、企業のマーケティングやブランディングへの応用が期待されている。

　前期（１５年３月期）の連結業績見通し（５月９日公表）は売上高が前々期比１３．２％増の９２億４８百万円、営業利益が同１．３％増の８億４０百万円、経常利益が同１．２％増の８億６６百万円、純利益が同０．２％増の４億３３百万円としている。

　配当予想（２月２０日に増額修正）については、期末に記念配当を実施して年間２０円（第２四半期末５円＝普通配当、期末１５円＝普通配当７円８３銭＋記念配当７円１７銭）としている。前々期の年間１５円（期末一括＝普通配当８円５５銭＋記念配当６円４５銭）との比較で５円増配となる。

　新卒採用、ホスティングサービスでのセキュリティ強化、アジア地域への事業展開など、中期成長に向けた先行投資負担で微増益にとどまる見通しだ。しかし売上面ではウェブソリューション関連事業、ネットワークソリューション関連事業、ビジネスソリューション関連事業とも好調に推移する。

　第３四半期累計（４月～１２月）は前年同期比８．６％増収だが、先行投資負担が影響して同１８．８％営業減益だった。経常利益は為替差益や持分法投資利益が寄与して同４．７％増益、純利益は同２２．９％増益だった。

　四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）１９億１１百万円、第２四半期（７月～９月）２１億３４百万円、第３四半期（１０月～１２月）２０億２１百万円、営業利益は第１四半期６百万円、第２四半期２億４７百万円、第３四半期４２百万円だった。

　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高６５．６％、営業利益３５．１％、経常利益４７．０％、純利益６５．６％と低水準のため下振れに注意が必要だが、期初時点で下期偏重の計画であり、通期ベースでの挽回が期待される。

　また今期（１６年３月期）は先行投資の一巡、ストック型収益の拡大で増収増益が期待される。

　１４年８月発表の「新・中期３ヵ年利益計画」では、連結経常利益の目標値として１５年３月期８億６６百万円、１６年３月期１１億３４百万円、１７年３月期１４億円を掲げている。初年度１５年３月期は先行投資負担で小幅な伸びにとどまるが、２年目１６年３月期以降は先行投資を平常に戻しつつ、成長路線を継続する。規模拡大や継続的成長に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略も積極推進する方針だ。中期的に収益拡大基調だろう。

　なお１４年１２月一般社団法人日本経済団体連合会（経団連）に加盟した。経済界との交流や対話など積極的な活動を通じて企業価値の向上を図り、一層責任のある立場として社会的責任を担っていくとしている。

　株価の動きを見ると４月上旬に動意づき、安値圏１５００円～１６００円近辺でのモミ合いから上放れて水準を切り上げた。４月１０日には１８０９円まで上伸した。その後は利益確定売りで戻り一服の形だが、自律調整の範囲だろう。

　４月１７日の終値１７２８円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８５円５１銭で算出）は２０倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間２０円で算出）は１．２％近辺、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ６８９円６７銭で算出）は２．５倍近辺である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を突破して上伸した。強基調に転換したようだ。また日足チャートで見ると２５日移動平均線が接近した。自律調整が一巡して再動意のタイミングだ。１６年３月期増収増益期待で上値を試す展開だろう。