【特集】「究極のディフェンシブ株」はこれだ!ラッキーセブン銘柄

特集

 「究極のディフェンシブ株」として注目したいのが、好需給株である。そのなかから個別事情に応じてより株価感応度の高い銘柄をセレクトするのも、今年の夏相場の宿題としてアプローチしてみたい。

■ETF買いに加え自己株式取得、信用好需給などプラスアルファ

 日銀は、2010年10月からのETF買いでETF市場でのシェアは7割を超え、間接的に上場企業の5割で大株主となっているが、そのなかでも要注目は筆頭株主となっている銘柄である。浮上を期待したいのは、以下のラッキーセブン銘柄となる。

コムシスホールディングス<1721>(東1)は、日銀のETF買いに加えて、増配と自己株式取得による総還元性向70%を目標にする中期経営計画に基づき自己株式取得と連続増配を実施中とダブルの需好転要因がある。業績的にも、5G(第5世代移動通信システム)関連工事本格化を控えて受注続伸、2ケタ増益が続いており、一段の上値追いをサポートする見込みだ。

三菱倉庫<9301>(東1)も、自己株式取得とのダブルの需給効果が期待され、中期計画では3年間に物流と不動産に500億円ずつ1000億円の積極投資を行い、物流企業より不動産企業の内需系人気を高める方向にある。信用取組が拮抗し年初来安値水準から売り方の買い戻しで底上げが期待できるのが住友大阪セメント<5232>(東1)東海カーボン<5301>(東1)、証券会社の投資判断・目標株価引き上げが株価を刺激しそうなのがダイキン工業<6367>(東1)セコム<9735>(東1)、さらに3連休前の9日に日経平均株価への寄与度ランキングでトップとなったテルモ<4543>(東1)も外せない。

■GPIFの保有株式が1億株超の25銘柄は業績不調もカバーして底上げ期待

 一方のGPIFは、今年3月末で国内株式を2380銘柄を保有し、この時価総額は38兆4122億円と東京市場の全時価総額の6%超を占めた。このうち時価総額が大きい順にランキングすると1兆円を超えるトヨタ自動車<7203>(東1)を筆頭に三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>(東1)などのメガバンクの4000億円~6000億円、5855億円の武田薬品工業<4502>(東1)、ソニー<6758>(東1)、ホンダ<7267>(東1)の4000億円台などと続く。

 保有株式数は、23億株を上回るみずほフィナンシャルグループ<8411>(東1)を一番手に、1億株超が25社にも達している。トヨタ、ホンダ、日産自動車<7201>(東1)は、中国への制裁関税第4弾発動と業績下方修正が重なって年初来安値水準まで急落したが、下げ渋りの動きもみせており、日銀とGPIFによる好需給期待が少なからず働いている。今2020年3月期第1四半期業績がV字回復して市場予想を上回り、株価が急伸した野村ホールディングス<8604>のGPIFの保有株式数は2兆株を超え、このほか旭化成<3407>(東1)、住友化学工業<4005>(東1)、伊藤忠商事<8001>(東1)、丸紅<8002>(東1)、三井物産<8031>(東1)、KDDI<9433>(東1)などは、低PER・PBR修正による底上げをサポートし、逆張り要因として期待される。

【関連記事情報】
【どう見るこの相場】秋風懸念の夏相場は「究極の需要主体」の日銀・GPIF関連株へのディフェンシブ対応も

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連記事

最新記事

カテゴリー別記事情報

     

    新着記事

    ピックアップ記事

    1. ■フッ化水素などの周辺にも唯一無比な存在が数多い  例えば韓国への輸出規制3品目である高…
    2.  大型連休中の先週、野菜などで作った代替肉の食品メーカー、ビヨンド・ミートが米国でNASDAQ…
    3. ■前3月期の営業利益2.1倍など業績の大幅回復とともに注目強まる ミサワホーム中国<17…
    2019年10月
    « 9月    
     123456
    78910111213
    14151617181920
    21222324252627
    28293031  

    アーカイブ

    IRインタビュー 一覧

    Eストアーの石村賢一社長に聞く アイビーシーの加藤裕之社長に聞く ピクスタの古俣大介社長に聞く メディカル・データ・ビジョンの岩崎博之社長に聞く イワキの岩城慶太郎副社長に聞く ヨコレイの西山敏彦社長に展望を聞く 平山の平山善一社長に近況と展望を聞く アンジェス MGの山田 英社長に聞く CRI・ミドルウェアの押見正雄社長に聞く 京写の児嶋一登社長に聞く

    アーカイブ

    「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
    また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
    ページ上部へ戻る