■百聞は一見にしかず

　池袋サンシャインシティ噴水広場という「名所」があるのだが、初めて行ってみた。
　サンシャインシティには、昔（大昔か）はセゾングループの堤清二代表への取材、最近では劇場での観劇（２・５次元ミュージカルなど）で何度も伺っている。
　
　「噴水広場」というのは知らなかったのだが、ｉＰｏｐ（アイドル・ポップス）などのライブ・エンターテインメントの「名所」になっているということだ。アイドルたちにとっては「噴水広場」でのライブは“登竜門”を意味する模様である。
　
　この１１月１４日にＲＩＺＡＰグループの２０年３月期第２四半期決算説明会があったのだが、瀬戸健社長は傘下のワンダーコーポレーションについて、「ライブ・エンターテインメントの会社に変貌している」と発言した。
　
　そのワンダーコーポレーションが「噴水広場」でｉＰｏｐのライブ・イベントを行っているということで取材（実体は見学）させてもらった。
　
　日曜日の夜だし、寒いし、ということでサボる理由は少なからずあったが、百聞は一見にしかず――、である。（どこかの編集部のように）決算短信だけ見て判断しているのではなく、現場に行くのが基本。

■不採算店の閉店で原価・販管費を改善

　ワンダーコーポレーションは、１９年３月期に営業損益４・５億円の黒字を計上しているのだが、純損益では５１億円強の赤字を出している。「事業構造改善費用」として４８億円強の特損発生が巨額赤字の中身である。不採算店舗の閉店が２２店（うちＳＨＩＮＳＥＩＤＯは１４店閉店）規模で進められた。
　営業損益ベースでは、ＧＯＯ（ゲームソフト、新刊本販売など）５・２億円の黒字、ＲＥＸ（リユース販売など）２・５億円の黒字、ＴＳＵＴＡＹＡ（映像・音楽ソフトレンタルなど）０・２億円の赤字、ＳＨＩＮＳＥＩＤＯ（ＣＤ販売など）３億円の赤字が内訳である。ＳＨＩＮＳＥＩＤＯがいちばん大きい赤字を出していたわけである。
　
　ワンダーコーポレーションのこの２０年３月期第２四半期は営業損益４・６億円の黒字（前年同期０・６億円の赤字）。セグメント別では、ＧＯＯ１・７億円の黒字（前年同期増減額６３００万円増）、ＲＥＸ１・４億円の黒字（同８９００万円増）、ＴＳＵＴＡＹＡ７４００万円の黒字（同６５００万円増）、ＳＨＩＮＳＥＩＤＯ７８００万円の黒字（同１億６０００万円増）と改善が行われている。

　この第２四半期も不採算店の閉店は継続されている。前年同期比でＧＯＯ１０店、ＴＳＵＴＡＹＡ９店、ＳＨＩＮＳＥＩＤＯ１９店の閉店がなされている。これにより人件費、店舗賃貸費用などコスト面の改善・低減が進行しているのは間違いない。

　ＧＯＯではトレーディングカード、ＲＥＸではＥコマースを強化する取り組みが進められている。ＴＳＵＴＡＹＡでは映像・音楽レンタルをスマホ向けのサブスクリプションに切り替える動きを採っている。これらの「事業構造改善」努力により原価、販管費などコストは改善・縮小されている。

■ＳＨＩＮＳＥＩＤＯイベント売り上げ３２％増

　だが、「事業構造改善」の顕著な変化は、ＳＨＩＮＳＥＩＤＯのイベント売り上げ３２％増（前期比）だ。
　瀬戸健社長が語っている「ライブ・エンターテインメントの会社に変貌している」というのがＳＨＩＮＳＥＩＤＯのイベント事業である。
　
　「噴水広場」でのライブ・エンターテインメントでは、ミニ・コンサート後にファンとの握手会、撮影会などが行われている。同時にＣＤなどの即売会も行われている。迫力あるライブ・エンターテインメント＝コト体験の直後だけにＣＤが見ている間に売れていく。
　
　ＳＨＩＮＳＥＩＤＯは、２０年３月期を起点にこうしたライブ・イベントをショッピングモールや自社店舗で頻繁に開催している。ワンダーコーポレーションの内藤雅義社長はこの試みについて「次世代型ＳＨＩＮＳＥＩＤＯに取り組んでいる」と発言している。
　
　いまやアパレル、化粧品などあらゆる業界でリアル店舗の販売が厳しい状態になっている。百貨店などが典型だが、閉店が相次いでいる。Ｅコマースは逆に増加している。それはＳＨＩＮＳＥＩＤＯでも同様だった。このままでは生き残れない。生き残るためにライブ・エンターテインメントに活路を求めたことになる。
　
　店舗でお客を待っていても売り上げは伸びないどころか減少するばかりだ。しかし、ライブ・エンターテインメントの「感動」があれば売り上げは違ってくる。ＳＨＩＮＳＥＩＤＯの挑戦は注目される試みといえそうだ。
　師走の寒い日曜日の夜だったが、元気なｉＰＯＰＳのライブ・エンターテインメントで売り上げがつくられる様相を見て納得させられたものである。

（小倉正男＝「Ｍ＆Ａ資本主義」「トヨタとイトーヨーカ堂」（東洋経済新報社刊）、「日本の時短革命」「倒れない経営～クライシスマネジメントとは何か」（ＰＨＰ研究所刊）など著書多数。東洋経済新報社で企業情報部長、金融証券部長、名古屋支社長などを経て経済ジャーナリスト。２０１２年から当「経済コラム」を担当）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）