ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。２０年３月期大幅増益予想である。第３四半期累計の進捗率はやや低水準だが、通期ベースで収益拡大を期待したい。株価は上値の重い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業を展開

　消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。収益面では薬価改定、ライセンス収入・ロイヤリティ収入、研究開発費、広告宣伝費などの影響を受けやすい。

　１９年３月期のセグメント別売上高構成比は医療用医薬品事業５１％、コンシューマーヘルスケア事業４８％、その他０％、営業利益構成比（連結調整前）は医療用医薬品事業２２％、コンシューマーヘルスケア事業７５％、その他３％だった。地域別売上比率は日本７１％、欧州２１％、その他８％だった。

　医療用医薬品事業は、潰瘍性大腸炎治療剤アサコールを主力として、Ｈ２受容体拮抗剤アシノン、亜鉛含有胃潰瘍治療剤プロマック、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドなども展開している。子会社ティロッツ社は、アストラゼネカ社から炎症性腸疾患（ＩＢＤ）治療剤Ｅｎｔｏｃｏｒｔの米国を除く全世界における権利を取得し、国内でゼンタコートカプセルを販売している。

　１９年１０月には、グループ会社のスイスＴｉｌｌｏｔｔｓがイタリアＡ．Ｍｅｎａｒｉｎｉの中国子会社と、潰瘍性大腸炎治療剤ＡＳＡＣＯＬ製品群の中国における流通・マーケティング契約を締結した。１９年１１月には、機能性ディスペプシア治療剤アコファイドについてＭｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマと、タイおよびインドネシアにおける独占的開発・販売に関するライセンス契約を締結した。

　２月３日には、協和キリンと行っているアサコールの販売提携について、２０年３月末日をもって終了すると発表した。２月６日には、スペインのＦＡＥＳ社と、アコファイドのラテンアメリカにおける独占的開発権および販売権に関する契約締結を発表した。

　コンシューマーヘルスケア事業は、ヘパリーゼ群、コンドロイチン群、ウィズワン群を主力として、日本で初めて月経前症候群の効能を取得した西洋ハーブ・ダイレクトＯＴＣ医薬品プレフェミン、連結子会社イオナ　インターナショナルの「イオナ」ブランド化粧品なども、全国の薬局・薬店・ドラッグストアなどに販売している。

　２０年１月にはヘパリーゼ群の主原料である肝臓加水分解物の安定調達とコンシューマーヘルスケア事業拡大を目的として、日水製薬＜４５５０＞から日水製薬医薬品販売の全株式を譲り受けて子会社化（２０年４月予定）すると発表した。

■消化器分野を最重点領域として新薬開発を推進

　消化器分野を最重点領域と位置付けて新薬開発を推進している。新薬パイプラインの状況（２０年２月４日現在）は以下の通りである。

　鉄欠乏性貧血を適応症とするＺ－２１３（ビフォーファーマ社から導入）は、１９年３月鉄欠乏性貧血治療剤フェインジェクト静注５００ｍｇとして国内製造販売承認を取得した。

　子宮頸癌を適応症とするＺ－１００（自社品）は第３相（日本を含むアジア共同治験）段階である。

　高カリウム血症を適応症とするＺＧ－８０１（ビフォーファーマ社から導入）は第２相段階である。米国では１５年１２月販売開始し、欧州では１７年７月ＥＭＡ（欧州医薬品庁）から承認取得している。

　海外では、潰瘍性大腸炎を適応症とするＺ－２０６（自社グループ品）を中国で承認申請中である。機能性ディスペプシアを適応症とするＺ－３３８（自社品）は欧州で第３相段階である。

■２０年３月期大幅増益予想

　２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比５．１％増の６５０億円、営業利益が３３．８％増の５０億円、経常利益が５１．７％増の５０億円、純利益が１０．０％増の３８億円としている。配当予想は１９年３月期と同額の３４円（第２四半期末１７円、期末１７円）である。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１．９％減の４６３億０３百万円、営業利益が１０．５％増の３３億８２百万円、経常利益が９．５％増の３０億８６百万円、純利益が１９．３％減の２３億３９百万円だった。売上が伸び悩んだが、研究開発費の効率的運用で営業・経常増益だった。純利益は特別利益（受取和解金）の剥落が影響した。

　医療用医薬品は１．７％減収だった。アサコールが海外で順調だったが、Ｅｎｔｏｃｏｒｔの海外一部地域における在庫調整が影響した。コンシューマーヘルスケアは２．１％減収だった。子会社のサプリメント事業が低迷した。

　通期は医療用医薬品で海外市場におけるアサコールやＥｎｔｏｃｏｒｔの伸長、コンシューマーヘルスケアでヘパリーゼ群の拡大を見込み、大幅増益予想である。第３四半期累計の進捗率は売上高７１．２％、営業利益６７．６％とやや低水準だが、通期ベースで収益拡大を期待したい。

■株主優待は年２回、９月末と３月末の株主対象

　株主優待制度は毎年９月末および３月末現在の株主に対して実施している。保有株式数に応じて自社グループ商品を贈呈する。

■株価は調整一巡

　なお１９年１１月１日に自己株式取得（上限１００万株・２３億円、取得期間１９年１１月５日～２０年５月１２日）を発表している。

　株価は上値の重い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。２月１３日の終値は２０２３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ８１円３４銭で算出）は約２５倍、今期予想配当利回り（会社予想３４円で算出）は約１．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１２３５円０９銭で算出）は約１．６倍、時価総額は約１０７５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）