日本スキー場開発が高い、自社株買い「短期速攻型」とされ即効性など期待

■期間1ヵ月未満で発行株数の最大2.51%を取得と発表

日本スキー場開発<6040>(東マ)は3月10日、大きく反発し、10時にかけて670円(37円高)まで上げて出来高も増勢となっている。

 9日の取引終了後、自己株式の取得(自社株買い)を発表。同社普通株式40万株(自己株式を除く発行済株式総数の2.51%)または取得総額2億7000万円を上限として、2020年3月10日から同年3月31日まで実施するとした。

 実施期間1ヵ月未満という短期間の自社株買いは少なく、この間に発行株数の最大2.51%を買い付けることになるため、即効性が注目されている。(HC)

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