リーダー電子＜６８６７＞（ＪＱＳ）は、前日２日に前日比変わらずの８４０円で引けた。同社株は、今年５月１１日に３月期決算を発表し、今２０２１年３月期業績を大幅減益転換予想してストップ安するなど下値を確かめてきたが、同時に開示した中期経営指針で２０２２年３月期の営業利益を今期予想比４０倍増との目標業績に設定していることを手掛かりに下値に割り負け株買いが続いた。今期配当については未定としたが、前期配当を期初予想から修正、年間２６円（前期は記念配当５円を含めて２５円）へ連続増配したこともポジティブに評価されている。

■英社子会社化で世界シェアが２位にアップし動画制作事業も収益化

　同社の今２０２１年３月期業績は、売り上げ３３億円（前期比１８．１％減）、営業利益２０００万円（同９５．４％減）、経常利益３５００万円（同９２．０％減）、純利益５５００万円（同８６．１％減）と前期業績の２ケタ続伸着地から大幅な減収減益転換が予想されている。新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）の影響で東京オリンピック・パラリンピックの１年延期のほか、世界のスポーツイベントの中止・延期が相次ぎ、中継会社向けのビデオ関連機器などの受注停滞が予想されることから、業績ガイダンスを保守的に設定した。ただ４Ｋ・８Ｋ放送や５Ｇ（第５世代移動通信システム）の関連市場拡大のトレンドは変わらないとして下期回復を前提としており、上期の営業利益の２億３０００万円の赤字は、下期には２億５０００万円の黒字転換を見込んでいる。

　さらに中期経営方針では、営業利益は、今２０２１年３月期の２０００万円から次期２０２２年３月期に８億円、２０２３年３月期１０億円、２０２４年３月期１２億円、２０２５年３月期１５億円と高成長を目標としている。昨年７月末に子会社化したＰＨＡＢＲＩＸ社（英国バークシャー州）の効果でビデオ関連機器の世界シェアが６０％超とアップして世界第２位となり、同子会社の低コスト設計力を活用してリーダー製品を開発して利益率向上を図るほか、電波関連機器領域の国内受注増を進め、カメラ検査機関連領域を事業化・収益化し、新規事業領域の動画制作事業でもローコスト・高品質ソリューションを収益事業化することなどが寄与する。

　なお同社の今２０２１年３月期配当は、未定としているが、前々期２０１９年３月期は普通配当２０円に創業６５周年の記念配当５円を上乗せして年間２５円（２０１８年３月期実績８円）と大幅増配し、前２０２０年３月期は、普通配当として年間２６円へ連続増配した。

■自己資本比率８０％と好財務内容を誇りＰＢＲは０．８倍と割り負け顕著

　株価は、東京オリンピック・パラリンピック関連人気でつけた年初来高値１７３６円から新型コロナウイルス感染症のパンデミックに伴う世界同時株安や東京五輪延期が響いて年初来安値６５８円まで大きく調整し、売られ過ぎ修正と自己資本比率が８０．８％に達する好財務内容を評価する買い物が相乗し、今期業績の減益転換予想も持ちこたえて９８８円まで５割高した。同戻り高値からは今期業績の減益転換予想がボディブローとなってスタップ安し再び下値固めを続けている。今期予想ＰＥＲでは割高となるが、ＰＢＲでは０．８２倍と割り負けを示唆しており、戻り高値奪回から今年３月高値１１２０円を目指そう。　（本紙編集長・浅妻昭治）