日立マクセル＜６８１０＞（東１）は、４７円高の１８７４円と３営業日ぶりに急反発して始まり、今年３月１８日につけた上場来高値１９８０円を視界に捉えている。同社株は、今年１０月２２日に希望退職者を募集する事業構造改革を発表し、株価は、窓を開けて上場来安値１５４０円まで急落したが、未定としていた第２四半期（２Ｑ）配当を３１．５円（前年同期は０円）として実施したことから下げ過ぎとして急速にリバウンド、さらに車載用光学部品の生産能力を増強するなど事業構造改革が着実に進んでいることを手掛かりに一段の戻りを試す買い物が再燃している。

■高成長分野の自動車向けに３年間で生産能力を約２倍へ増強

希望退職者の募集は、同社の民生用リチウム電池の受注が、主な需要先のハイエンドスマートフォン市場の低迷で減少し、今後も厳しい状況が続くと想定されることに対応し、今年１１月末から来年１月１５日までを募集期間に１３０名程度を予定、同事業の安定的な収益確保体制を早期構築するとともに、「自動車」、「住生活・インフラ」、「健康・理美容」の成長３分野を強化する事業構造改革を推進することを目的としている。

この事業改革に伴い、今３月期業績は、２Ｑ累計業績、３月通期業績とも一部下方修正した。３月通期業績は、期初予想より売り上げを１３０億円、営業利益を３４億円、経常利益を３２億円それぞれ下方修正したが、純利益は、変更はなく６７億５０００万円（前期比９．２％減）と見込んでいる。自動車電装化向けの需要増加で、車載用のマイクロ電池や光学部材などの受注が期初計画を上回って推移、希望退職者募集による固定費削減などが要因となっているもので、とくに２Ｑ累計業績は、売り上げ、営業利益は下方修正したものの、経常利益は上方修正し、純利益も、５０００万円の小幅下方修正にとどめ、しかも、実際の２Ｑ累計純利益は、この下方修正値を３００万円上ぶれ１７億５８００万円（前年同期比１０．９％減）で着地した。

配当は、期初に未定としていたが２Ｑ累計純利益が、ほぼ期初予想通りとなったことから３１．５円として実施し、期末配当はなお未定（前期年間配当６３円）としている。

また、車載用光学部品の生産能力増強は、成長３分野の自動車分野で光学部品が、自動車の電装化、完全走行などで需要拡大が見込めることから今後３年間で生産能力を約２倍に増強、その第１弾としてマレーシアの製造拠点に約８億円を投資し建屋を新設し、精密成形機などを導入する。

■中間配当換算でも好利回りでＰＢＲも１倍割れと下げ過ぎを示唆

株価は、今年３月１８日に４年ぶりに公開価格２０７０円で再上場され、公開価格を下回る１９７１円で初値をつけ１９８０円と引き戻したが、希望退職者募集で最安値まで突っ込んだ。ただ中間配当実施でこの利回りだけで２．０％、さらにＰＢＲは０．７倍となり、下げ過ぎとして最安値から急速に底上げした。足元でもＰＥＲは１４倍台、ＰＢＲも０．８倍と市場平均を下回っており一段の戻りを試し高値奪回から公開価格上抜けに弾みをつけよう。（本紙編集長・浅妻昭治）