【株式市場】米大統領選のＴＶ討論会が原因とされ日経平均は後場大幅安となり反落
- 2020/9/30 17:21
- 今日のマーケット
◆日経平均は２万３１８５円１２銭（３５３円９８銭安）、ＴＯＰＩＸは１６２５．４９ポイント（３２．６１ポイント安）、出来高概算（東証１部）は１４億４２３６万株
９月３０日（水）前場の東京株式市場は、日本時間の午前１０時過ぎに始まった米トランプ大統領とバイデン氏のテレビ討論会が進むにつれ米株価指数先物の下げが拡大とされ、日経平均は１１０円安で始まり、その後も先物主導型で時間とともに下げ幅を広げた。ソニー＜６７５８＞（東１）などが一段安。日経平均は大引け間際に３６８円２１銭安（２万３１７０円８９銭）まで下げ、大引けも大幅反落となった。
後場は、ＮＴＴドコモ＜９４３７＞（東１）が引き続きＴＯＢ価格３９００円に近い位置で売買され、ＴＯＢ成立後に上場廃止となる見込みのため新たな日経平均採用候補としてシャープ＜６７５３＞（東１）やローム＜６９６３＞（東１）などが小高い。レオパレス＜８８４８＞（東１）は米ファンドが資金支援との１４時頃の報道を受けて急伸しストップ高。東邦金属＜５７８１＞（東２）は最近急騰後の調整一巡とされて急激に切り返しまたもやストップ高。バーチャレクスＨＤ＜６１９３＞（東マ）は未定だった業績予想値発表が好感されて再び急伸しストップ高。ディーエムソリューションズ＜６５４９＞（ＪＱＳ）はＥＣサイトの立ち上げから商品の発送までを完全サポートするサービス発表を受けて一段高となりストップ高。
３０日新規上場のアクシス＜４０１２＞（東マ）は前後場とも買い気配のまま値が付かず、大引けは気配値で上げる場合の本日上限の２４６１円（公開価格１０７０円の２．３倍）で買い気配。
東証１部の出来高概算は１４億４２３６万株（前引けは５億１０００万株）、売買代金は２兆９０９６億円（同１兆７０７億円）。１部上場２１７６銘柄のうち、値上がり銘柄数は２５３（前引けは６２４）銘柄、値下がり銘柄数は１８９２（同１４７９）銘柄。
また、東証３３業種別指数で値上がりした業種は情報／通信１業種のみ（前引けは５業種が値上がり）だった。（ＨＣ）
関連記事
ピックアップ記事
-
2026/1/22
ＫＤＤＩ、大阪堺データセンター始動、高性能ＧＰＵで国産ＡＩ基盤強化■シャープ堺工場跡地を再活用、水冷技術と再エネ電力で高性能計算を実現 ＫＤＤＩ＜９４３３＞（東証… -
2026/1/20
『映画 冬のソナタ 日本特別版』世界初公開、韓流の原点が銀幕に帰還■２０２６年３月６日全国公開、日本の観客へ感謝を込めた特別版 ギャガは、『映画 冬のソナタ 日本… -
2026/1/20
【食卓への第一歩を彩る一冊】『たべもの５５５』が示す食育図鑑の進化■写真５５５点で広がる味覚の世界、０歳からの「はらぺこ図鑑」 学研ホールディングス＜９４７０＞（…
