トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２１年２月期は新型コロナウイルスの影響で減収減益予想としているが、第１四半期をボトムとして回復基調であり、通期上振れ余地がありそうだ。さらに２２年２月期の収益回復を期待したい。株価は安値圏でモミ合う展開だが、自己株式取得も好感して反発の動きを強めている。モミ合いから上放れて出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　２０年３月末時点の店舗数は、グループ合計１９２店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５３店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット７店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、カインドオル４１店舗、ゴルフキッズ１７店舗）である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間１０～２０店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・ＥＣ販売・宅配買取などの相互利用）、海外市場での成長（タイ３店舗の収益化、他国への展開）、リユース周辺事業・新規事業への投資（引越事業のトレファク引越、ＢｔｏＢオークション事業のトレファク、ＥＣドレスレンタル事業のＣａｒｉｒｕ、不動産仲介事業のトレファク不動産）を推進している。

　１９年１月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、２０年２月にＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携した。また２０年１０月には総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店１２店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。

■２１年２月期は新型コロナ影響だが２２年２月期回復期待

　２１年２月期の連結業績予想（期初時点では未定、１０月１３日に公表）は、売上高が２０年２月期比４．３％減の１８３億０８百万円、営業利益が８８．２％減の１億１１百万円、経常利益が８４．０％減の１億５９百万円、純利益が９９．０％減の５百万円としている。配当予想は７円減配の１０円（第２四半期末２円、期末８円）である

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比４．５％減の１３４億２８百万円、営業利益が９９．９％減の１百万円、経常利益が９１．８％減の６２百万円、純利益が７５百万円の赤字（前年同期は５億２７百万円の黒字）だった。第１四半期に新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言で店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けたため、累計ベースで減収減益だった。

　ただし四半期別に見ると、第１四半期は売上高が３９億５９百万円で営業利益が２億２１百万円の赤字、第２四半期は売上高が４４億１７百万円で営業利益が４１百万円の赤字、第３四半期は売上高が５０億５１百万円で営業利益が２億６４百万円の黒字だった。緊急事態宣言発令で大きな影響を受けた第１四半期をボトムとして回復基調である。

　通期予想は据え置いた。季節要因で利益の出やすい第１四半期に新型コロナウイルスの影響を大きく受けたため、通期も減収減益予想だが、第１四半期をボトムとして回復基調であり、第３四半期に営業利益２億６４百万円を計上していることを考慮すれば、通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。さらに楽器や酒類など取り扱いジャンルの強化、オークション事業の強化も推進しており、２２年２月期の収益回復を期待したい。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２０年１２月は全店が１０１．８％、既存店が９８．６％だった。家具、ホビー用品、スポーツ・アウトドア用品、小物雑貨が引き続き好調だったが、新型コロナウイルス感染再拡大による外出自粛の影響で衣類の販売が鈍化した。なお新規出店は７月１店舗、９月２店舗、１０月２店舗、１１月１店舗となっている。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は反発の動き

　１月１３日に自己株式取得を発表した。上限１５万株・１億円で、取得期間は２１年１月１４日～２１年１月２９日としている。

　株価は安値圏でモミ合う展開だが、自己株式取得も好感して反発の動きを強めている。モミ合いから上放れて出直りを期待したい。１月２２日の終値は７３０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４銭で算出）は約１６５９倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４０７円１３銭で算出）は約１．８倍、そして時価総額は約８５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）