日本ドライケミカル＜１９０９＞（東１）は、前日２６日に１０円安の１５１２円と反落して引けた。日経平均株価が、２７６円安と反落するなか、同社株も、７５日移動平均線で下値を再確認する売り買いが交錯した。ただ同社は、今年２月５日に今２０２１年３月期第３四半期（２０２０年４月～１２月期、３Ｑ）決算の発表を予定しており、昨年来、上場会社の工場火災が頻発していることから今３月期通期業績の上ぶれ期待も底流しており、押し目買いの一考余地も示唆している。昨年２０２０年も、前期３Ｑ決算開示に前期通期業績を上方修正しており、再現連想も働きそうだ。

■防災設備事業の２Ｑ売り上げは２４％増、総利益は３８％増

　同社の今３月期予想業績は、昨年８月に開示され、同１０月に第２四半期（２０２０年４月～９月期、２Ｑ）業績が上方修正されたものの、通期業績については８月予想値を据え置いた。売り上げ４１０億円（前期比２．９％増）、営業利益２０億円（同３２．８％減）、経常利益２０億円（同２８．２％減）、純利益１３億２０００万円（同１６．７％減）と見込み、売り上げは続伸するものの、利益は減益転換する。防災設備事業は順調に推移するが、メンテナンス事業では新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で改修・補修工事の期ズレが生じ、商品事業も伸び悩み継続となることなどから保守的な予想にとどまった。

　ただ昨年１１月６日に発表された今期２Ｑ累計業績は、上方修正通りに売り上げ１９０億９００万円（前年同期比６．６％増）、営業利益８億８０００万円（同６．５％増）、経常利益８億４７００万円（同０．６％増）、純利益４億７７００万円（同８．４％減）と増益転換して着地した。とくに防災設備事業が、採算性の高い案件を受注し、プラント施設の工事案件が増加、消火設備用機器・製品の販売も好調に推移したことから売り上げが２４．５％増、売上総利益が３８．０％増となったことが要因となった。それでも３月期通期業績は、８月予想値に変更はなかったが、事業環境そのものは、上場会社で工場火災が頻発するなどポジティブになっている。

　上場会社の工場火災は、昨年１０月の旭化成＜３４０７＞（東１）の半導体製造子会社、同１２月の日本製鉄＜５４０１＞（東１）の名古屋製鉄所から年明け後も日鉄鉱業＜１５１５＞（東１）の鉱業所、京三製作所＜６７４２＞（東１）の本社工場などの老朽化設備に続発、各業界のサプライチェーン途絶の不安を高めており、同社の防災事業の展開に支援材料となる。このため今３月期通期業績の上ぶれ期待も強く、東洋経済会社四季報最新号では今期純利益を１５億５０００万円と観測している。

■７５日線で下値を再確認しＰＥＲ８倍、ＰＢＲ０．７倍の修正に再発進

　株価は、昨年２月の前期業績の上方修正で昨年来高値２０２６円をつけ世界同時株安で同安値１１６５円へ突っ込み、前期業績の上ぶれ着地でいったん１８０９円の戻り高値へリバウンドしたものの、今期第一四半期の減益決算で１３５２円へ調整、今期２Ｑ累計業績の上方修正では窓を開けて１６４５円まで急伸し、２５日移動平均線が７５日移動平均線を上抜くゴールデンクロス（ＧＣ）を示現して上昇トレンド転換を示唆した。足元では、このトレンド転換を７５日線で再確認する下値固めを続けているが、ＰＥＲは８倍台、ＰＢＲは０．７６倍と割安であり、昨年来高値２０２６円奪回を目指し再発進しよう。

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